【新NISAで積立投資】10年で1000万円は可能?利回り×積立期間別「シミュレーション結果一覧表」

「新NISA制度」への認知度は77.1%と上昇中

2024年1月からスタートした新NISAですが、2024年3月の調査ではその認知度が77.1%にものぼりました。

世間的にも資産運用への関心が高まっているなか、資産「1000万円」を目標に貯蓄を始める方も多いのではないでしょうか。

今回は、最新の新NISAの利用に関する調査結果を踏まえながら「積立投資で1000万円」に向けた計画をシミュレーションしてみました。記事の後半では、

※編集部注:外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

【新NISA】認知率は7割超!41.9%が「制度を利用している」

法人SaaSの比較メディアUtilly(運営会社:株式会社GO TO MARKET、所在地:東京都渋谷区)では、2024年3月に新NISAの利用に関する調査を実施しました。

当該調査では全国20歳以上60歳未満の男女を対象に、新NISA制度の認知や利用経験についてアンケートを行っています。

調査概要は下記のとおりです。

  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:20歳以上60歳未満の男女
  • アンケート母数:306名(全国)
  • 実施日:2024年3月13日
  • 調査会社:Utilly(ユーティリー)
  • リリース公開日:2024年3月21日

新NISAの認知度調査

【写真全2枚中1枚目】新NISA制度の認知度アンケート結果。2枚目では実際のシミュレーション結果を一覧表として掲載。

同調査の回答者全体の306人に「新NISA制度」への認知度を聞くと、認知度は77.1%にものぼりました。

また、29.7%の人が「新NISA制度について、聞いたことがあり概要説明もできる」と回答しています。

さらに新NISA制度認知者のうち、41.9%が「制度を利用している」と回答。全体でみると32.3%がNISA制度を利用中という結果になりました。

低金利や物価高の影響などにより、現役世代の給料を貯金していくだけでは老後資金を貯めることは難しくなってきました。

年金額も目減りしていく中、年金に頼りすぎない老後を想定して資産運用をスタートする世代が増えていると考えられます。

次の章からは「新NISA」などの積立投資を例に、利回り・積立期間ごとにシミュレーションしていきましょう。

新NISAで「1000万円」貯めることは可能?利回りと積立期間ごとにシミュレーション

1000万円を積立投資で達成するためには、どのくらいの期間で毎月いくらつみたてればよいのでしょうか。

今回は元利合計で1000万円を達成するための運用期間と金額を、利回り別でシミュレーションしてみました。

「積立投資で1000万円」シミュレーション結果

【写真全2枚中2枚目】【積立投資】1000万円貯めるための毎月の積立額

【利回り(年率)1%】

  • 10年:7万9271円
  • 15年:5万5156円
  • 20年:3万7656円

【利回り(年率)3%】

  • 10年:7万1561円
  • 15年:4万4058円
  • 20年:3万460円

【利回り(年率)5%】

  • 10年:6万4399円
  • 15年:3万7413円
  • 20年:2万4329円

年率5%で20年運用した場合、毎月の積立額は2万5000円以内におさまります。

毎月2万円台の積立であれば、節約や家計の見直しなどで捻出できる金額ではないでしょうか。

1000万円というと大きな金額に感じますが、長期投資を前提に、利回りが期待できそうなファンドを選ぶことができれば決して難しい数字ではありません。

ただし、NISAの運用は開始時点でリターンを確定しているものではありません。期待以上の成果が出る年もあれば、損失が続くこともあります。

今回ご紹介したシミュレーションは、あくまでも目安として参考にしてください。

新NISAなどの資産運用でお金を増やそう

今回は、新NISAを活用した資産運用シミュレーションをご紹介してきました。

貯蓄の目標として「1000万円」を目安に貯める人も多いでしょう。毎月の投資額が少なくても、時間を味方につけることで1000万円という数字は現実味を帯びてきます。

投資には元本割れのリスクが伴いますが、「長期・分散・積立」の3つポイントをおさえることで、リスクを低減させられると言われています。

先取り貯蓄の要領で、毎月の家計から投資費用を捻出し、できるだけ早いうちから資産運用をスタートすることで、効率的な資産形成が可能になるでしょう。

参考資料

  • Utilly(ユーティリー)「新NISA制度の利用に関する調査」
  • 金融庁「資産運用シミュレーション」

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