「第9回 Japan Drone 2024」と同時開催する国際コンファレンス、併催イベントの概要が決定

Japan Drone / 次世代エアモビリティEXPOについて

Japan Drone / 次世代エアモビリティEXPOは、新たな産業創出と国際競争力の強化に貢献する国内最大級のドローン専門展示会だ。

今回で第9回目、次世代エアモビリティEXPOは第3回目を迎えた今回のテーマは、「さあ、次の時代へ ON to the NEXT ERA」とし、ドローンを活用する事業者と、技術提携や製品供給を目的とする事業者との具体的な商談、情報交換を通じて課題解決を支援することだ。

開催規模も過去最高となる出展者数300社・団体(昨年239社・団体)、来場者数20,000名(同19,008名)を予定。

2022年12月、レベル4の改正航空法の施工によりドローン業界は具体的なビジネスモードに入っており、さらなる社会実装に向けて様々な用途開発、利便性を考慮した技術開発が進んでいる。

能登半島地震では輪島市からJUIDAへの協力要請のもと、捜索活動や被災状況調査、物資輸送にドローンを活用した。

次世代エアモビリティで注目される空飛ぶクルマ(eVTOL)においても、2025年の大阪・関西万博での商用飛行を前に、国内外での技術開発、業務提携、協業が進んでいる。

Japan Drone / 次世代エアモビリティEXPOの会期中は、大型ドローンの展示をはじめとする国際展示会のほか、次世代エアモビリティ産業を牽引する世界各国の有識者や企業が講演する国際コンファレンス、そのほか各種併催イベントを実施する。

開催概要

イベント構成①:国際展示会(リアル展示のみ)

■Japan Drone 2024 Japan Droneは、ドローンや次世代エアモビリティの社会実装によりスマートシティの実現を目指している。 企業、団体、自治体が出展するブースにおいて、大型ドローンゾーンや次世代エアモビリティ実機・模型の展示、出展者ワークショップのほか、フライトのデモンストレーションエリアを用意している。

■次世代エアモビリティ EXPO 2024 次世代エアモビリティ EXPOは、新しい産業の創造に貢献することを目指している。 空飛ぶクルマ(e-VTOL)の社会実装に取り組む省庁や自治体のロードマップ、国内外企業およびトップサプライヤーの取り組みなど、横断的なテーマで展示を設ける。

イベント構成②:国際コンファレンス(リアル講演のみ)

国際コンファレンスは、基調講演、特別講演、MOBILITY PROFESSIONAL SEMINAR、出展者コンファレンスなど全29セッションの講演を開催するほか、6/6(木)のJapan Droneフォーラムでは「令和6年能登半島地震における災害時支援報告と今後に向けて」と題して、災害時支援報告を実施する予定です。

有料セッションの聴講チケットは公式WEBサイトにて購入できる。今回もここでしか聴けない有料講演を揃えたという。

■Japan Drone テーマ:『ビジネスとしてのドローン産業 〜新たなる挑戦、日本そして世界〜』 ■次世代エアモビリティEXPO テーマ:『Beyond 2025 〜その後の運航ビジネスをどう実現するか』

イベント構成③:併催イベント

■主催者テーマ展示ゾーン

空飛ぶクルマ(e-VTOL)およびドローンの社会実装に取り組まれている省庁、自治体、国内外の企業に加え関連メディアも含め、国の政策、ロードマップ、各事業者、航空会社、国内外のトップサプライヤーの取り組みなど横断的な展示ゾーンを設ける。

■大阪・関西万博特設コーナー(仮)

2025年大阪・関西万博では、空飛ぶクルマが万博の空を飛行する姿が世界中の方々から注目を集めることになるという。本特設コーナーでは大阪・関西万博に参加される企業の取り組みをまとめた特設ゾーンを作り、万博に向けた情報発信をおこなう。

■Japan Drone & AAM Awards 2024

審査員と来場者の投票によって、出展者の中から分野ごとに年間ベストドローンを表彰する。対象部門は、①ハードウェア部門、②ソフトウェア、アプリケーション部門、③Advanced Air Mobility部門、④海外部門(新設)の4部門を予定。

■Drone Movie Contest 2024

デジタルハリウッド ロボティクスアカデミーが主催となり、ドローンによる空撮コンテストで優秀な作品を表彰する。

■ドローン×SDGs

出展各社のSDGsに関する製品・サービスとの関わりや企業としての取組事例など、パネル展開にて紹介する。

■ドローン×地方創生

自治体や地域創生のための支援として会場内ラウンジで動画を放映する。

主催・共催団体

<主催> 一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA) <共催> 株式会社コングレ

▶︎Japan Drone 2024

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