「老後資金2,000万円問題」で話題になった老後の貯え。しかし「身体が資本」という言葉のとおり、心身が健康でなければそもそも働くことはできません。この記事では、参議院事務局産業医としての経験をもつ株式会社フェアワーク代表取締役会⻑・吉田健一医師が、中高年男性が健康に働き続けるためにできることについて解説します。
OECDが日本に定年制の廃止を提言〜60歳定年制が残るのは日本と韓国だけ
経済協力開発機構（以下、OECD）は1月11日に、2年に1度の対日経済審査の報告書を公表しました。人口が減る日本で働き手を確保するための改革案として、定年の廃止や、高齢者や女性の雇用を促すよう訴えています。このニュースは日経新聞でも取り上げられたので、記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。
日経でも報じられているとおり、OECDに加盟する38ヵ国のうち、実は日本と韓国だけが60歳での定年を企業に容認していますが、米国や欧州の一部では、そもそも定年退職は年齢差別として禁止されています。
私は産業医・精神科医として臨床現場にあたるなかで、その人の働く意思や能力、それに体力などのフィジカル面を考慮せず、「年齢」という要素だけで、肩書も収入も途絶えてしまう定年制については、大いに疑問を感じています。
働く能力も気力もあるにもかかわらず、一定年齢に達しただけで、雇用関係を終了されてしまう。さらに日本企業に多く見られる「役職定年」制度では、55歳前後から60歳までの約5年間を「部下なし・肩書きのみ」の状態で過ごさざるを得ない状況で、中高年男性が労働意欲を喪失してしまうことは、ある種の必然ともいえるでしょう。
60歳時点での健康状態によっては、生涯賃金が2,000万円減る可能性も
OECDでも提言されたように、人口減少という社会環境のなか、今後は60歳など一律の年齢を基準にするのではなく「意思と能力に応じて社会参加し、それに見合った報酬を得続ける」といった働き方が一般的になると思われます。
2019年6月に、金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループの報告書「高齢社会における資産形成・管理」が公表され、老後に2,000万円が必要だと報じられたことにより「2,000万」という数字が一気に話題に上りました。また、2024年からは新NISA制度が導入され、マネーリテラシーへ注目が集まっていると感じます。
しかし、一方で健康についてはどうでしょうか。マネーリテラシーと比較して、ヘルスリテラシーについては「まだまだその重要性が認識されていない」ように感じます。
ヘルスリテラシーによって生涯賃金に差がつくワケ
ここで60歳の定年退職を迎えるまで、同じ会社に勤め、これまでずっと同じ年収をもらってきたとある同期入社の会社員2人のパターンを比較して考えてみましょう。
（計算しやすくするために数字や勤務条件を単純化している点はご了承ください）
（例1）会社員Aさん
会社員のAさんは、若手のころから健康意識が高く、60歳になった現在もこれまでどおり元気に働ける健康な状態です。そんななか勤務先から、「60代前半は週5日勤務、60代後半は週3～4日の勤務、平均年収は300万円とし、70歳まで雇用の延長可」との勤務条件を提示されました。
仮に、この条件で10年間働いたら、生涯賃金は、60歳以降は働かない場合と比べて3,000万円アップします。「60歳の定年退職後いきなり無職」を選択しなかったことで、「老後2,000万円問題」はクリアすることができたといえます。
1週間の所定労働時間が20時間以上の場合は社会保険にも加入できます（※1）ので、賃金以外のメリットも継続して享受できます。
（※1）企業の従業員数が101人以上の場合、2022年10月現在
では、別のパターンを考えてみましょう。
（例2）会社員Bさん
Aさんと同期入社し学年も同じ、親友の会社員のBさんは、若いころから健康維持に無頓着で、喫煙者です。
60歳になった現在、Bさんの健康状態は、現役時代に大病を患った影響で「週3日程度の勤務であれば何とか可能」という状況でした。Bさんの場合、今後Aさんのように毎日就労することは難しいでしょう。会社としても、安定した勤怠や気力の面で懸念が残るBさんに、60歳以降もこれまで通りの条件で働いてもらうことには、躊躇せざるを得ません。
Bさんは勤務先から「週2～3日で計16時間勤務、時給1,300円」という勤務条件を提示されました。
年収に計算すると約100万円弱です。仮に10年間この条件で働き続けたとしたら約1,000万円ですので、Aさんとは2,000万円もの生涯賃金の差が生じることになります。Bさんは勤務時間が少ないため、社会保険の加入も困難でしょう。
そもそも、Bさんの健康状態がさらに悪化して働けなくなってしまった場合、収入はゼロとなるので家計にはかなりの打撃となります。
いかがでしょうか。マネーリテラシーを高めて資産を増やすことも大事ですが、生涯賃金の尺度で考えることも大切です。生涯賃金を増やすためには、「身体が資本」といわれるように、心身ともに健康であることが大前提です。
老後の資金を懸命に貯めることも大事ですが、60代以降でも稼げる心身状態を保つことも、お金と同じように大切なのではないでしょうか。
健康に関する話題がフラットにできる職場づくりを目指そう
では、Aさんのように健康で働き続けられる土台づくりをするには、どうすればよいのでしょうか。
まずは、ヘルスリテラシーを高めましょう。
ヘルスリテラシーとは
1. 正しい医学情報にアクセスすること
2. 得られた医学情報を、適切に解釈し理解すること
3. それらの情報をもとに、他者に伝えたり、自分の生活を見直したりすること
上記のスキルを指します。
しかし、なかなか個人でヘルスリテラシーを高めようとしても難しいものがあります。しかも中高年男性は働きざかりですから、今までヘルスリテラシーに関心が向いていなかった場合に、急に時間を割くのも難しいでしょう。
そこで産業医としては、「企業から従業員へ健康面に関する意識づけ・動機づけをしていただき、従業員のヘルスリテラシーを高めてもらいたい」と考えています。
ヘルスリテラシーの向上は医療費など社会保険料の節減に役立つことから、企業だけではなく健保組合にとっても喫緊の課題です。生産年齢人口が減少するなか、従業員に長く健康に働いてもらうインセンティブは、企業が感じていると思うからです。
私が産業医として経験する現場や、知人の産業医から得た情報をもとに、有意義な施策の例をご紹介します。
施策（1）家族を巻きこむ
まず、従業員のヘルスリテラシーを高めるには、家族を巻き込んだ健康施策が有効と考えられます。
ビジネスパーソンのみなさんは日々忙しく、一般に健康になるための行動変容の動機づけが不足しています。そこで経営層から扶養家族の皆さんに手紙を送って、本人の健康意識を高めるサポートをお願いするのです。
たとえば娘さんから「お父さんここ3年ぐらいで太ってきたんじゃないの？ 家族のためにもちゃんと健康診断受けてね」とか、奥さんから「いびきがうるさいうえに、夜中に息が止まってるわよ」などど言われたら、少しは自身の健康状態に目を向け、もっと健康に働き続けたい、との動機づけになるでしょう。
人は感情に動かされるものですし、近しい関係性にある人たちの願いを叶えようとする気持ちもあります。
結果として、60歳以降も心身ともに元気で働けたら、本人は生涯賃金をアップすることができ、家族にも喜ばれて、会社組織としても生産性が維持できる、つまりすべてのステークホルダーが幸せになる世界が実現するのです。
施策（2）従業員サーベイを活用して、健康関連の話題がフラットに行き交う組織づくり
従業員のヘルスリテラシー向上を目的とした施策としては、従業員サーベイ（※2）を活用する方法があります。
（※2）企業が従業員に対して行う調査
私が代表を務める会社の従業員サーベイでは、ヘルスリテラシーに焦点を当てたアンケート項目をシステムに組み込んでいます。一例をご紹介します。
日本企業が目指すべき「健康経営」の理想像
（アンケート項目）
- 新聞、本、テレビ、インターネットなど、いろいろな情報源から情報を集められる。
- たくさんの情報のなかから、自分の求める情報を選び出せる。
- 情報がどの程度信頼できるかを判断できる。
この質問の意図は、自分で情報を検索し、取捨選択し、信頼性や妥当性を判断できる能力を測定することです。
先にお伝えしたヘルスリテラシーの「1 正しい医学情報にアクセスすること」、「2 得られた医学情報を適切に解釈し理解すること」ができるのかどうか、を問うている質問です。
従業員サーベイで年に1～2回、定期的に問いかけることで、従業員間の健康に関するコミュニケーションが増え、より健康的な職場づくりに繋がります。
産業医の世界では「健康に関する話題がカジュアルに飛び交う職場」はいい職場であるという認識が一般的です。
そもそも、我が国「健康経営」概念の理論的基礎であり、1990年代に米国で提唱され始めた「ヘルシーカンパニー（The Healthy Company）」の概念においても、人材戦略と企業戦略が融合する時代を戦い抜くためには、社員のヘルスリテラシーの向上が前提となっています。
たとえば、冗談まじりにでも「部長、いびきうるさいとか奥さんに言われてませんか？」という会話が気軽にできるような雰囲気は、皆さんの職場にあるでしょうか？
さらに「そうなんだよ！ ときどき止まってるらしいんだよ！」という話になったら「それ部長！ 睡眠時無呼吸症候群かもですよ！ すぐに検査受けてくれないと経営判断に支障が出て、僕らが困ります！」という会話に繋げられそうでしょうか？
この会話をきっかけに部長が治療を開始し、結果よく寝れるようになって、部署の生産性が改善すれば、こんなに素晴らしいことはありません。
さらなる施策案の例としては「ヘルスリテラシーを高める行動変容に積極的で、心身ともに健康的になり、業務効率が改善した社員の表彰制度を設ける」なども考えられるでしょう。
このような施策によって、社内に「○○さんは、ここ数年で健康的になって仕事もバリバリできて、いきいきしてていいよね！」といった賞賛の文化が浸透していくことが、組織のヘルスリテラシー向上には効果があると考えられます。
いかがでしょうか。人生100年時代といわれて久しいですが、今後は「健康かつ幸福な社会参加には、何よりも健康第一。ヘルスリテラシーあっての人的資本」という考え方が、よりクローズアップされてゆくのではないでしょうか。
日本から定年制がなくなる日は相当遠いものと思われますが、働く期間が長くなるのは必然の流れです。ぜひ、読者の皆様には、ヘルスリテラシーを高める行動を意識していただきたいと思います。
吉田 健一
産業医/精神科医
株式会社フェアワーク
代表取締役会⻑
