電通は4月15日、Z世代の就活に関する意識や本音を把握・分析し、企業の採用活動に貢献することを目的として、就職活動に関する意識調査「Z世代就活生 まるわかり調査2024」を実施したと発表した。同調査は、2022年の第1回に続く調査となる。
調査期間は、2月9日〜2月15日。対象者は、キャリア支援NPO法人「エンカレッジ」登録の2024年または、2025年卒業予定大学生・大学院生。有効回答数は、818人（文系467人、理系351人/大学生531人、大学院生277人、休職・留年中10人）。
入社後の働き方について「オフィスへの出社を中心とした会社」または、「リモートワーク中心の会社」のどちらを希望するか質問したところ、「どちらかと言えば出社が中心の会社」の回答が54.8％で最多となった。
なお、「出社が中心の会社」（11.5％）も一定数あり、社会全体ではリモートワークが定着しているが、対面でコミュニケーションできる出社スタイルを多くの学生が望んでいる結果となった。入社後の教育・研修などについては、「ある程度拘束されても、手取り足取り教えてほしい」を「望む」が26.0％、「どちらかと言えば望む」が52.2％だった。「ある程度放置されても、裁量権を与えてほしい」よりも、大半が細やかな研修・教育機会を希望する傾向にある。
入社先を決定する就活の最終段階で最も影響を及ぼしたものについては、「親・家族・親戚」が30.9％で最多。近年の採用活動では、「オヤカク」と呼ばれる内定者の親が入社に同意しているかを企業が確認する行為が広がっているが、その重要性や影響力を裏付ける結果となった。2位が「企業のリクルーター」の22.4％、3位が同率で「ゼミ・研究室の先輩・同期」と「大学の先輩・同期」の17.2％となった。入社先を決める最終段階では、ウェブサイト上の情報などよりも「人」から直接見聞きした情報が影響力を持つ傾向にある。
入社後の勤務地やエリアについて、確約してほしいかどうかを質問したところ、「とてもそう思う」（53.3％）、「まあそう思う」（35.5％）と、88.8％の学生が事前の確約を希望する。また、入社後の職種や配属先（部署）を確約してほしいか質問したところ、「とてもそう思う」（44.4％）、「まあそう思う」（42.9％）と、87.3％の学生が職種や配属先の確約を望んでおり、「配属ガチャ」と呼ばれる状況を懸念する傾向が顕著に表れている。
就職活動で使われるSNS・動画系サービスでは、「X（旧Twitter）」が55.0％で最も多く、次いで「LINE（オープンチャット）」の44.1％、「Instagram」の40.0％となっている。就活に特化したサービスでは、「ONE CAREER」が58.8％、「エンカレッジ」が57.3％、「マイナビ」が51.4％となった。過去のエントリーシートや面接対策の情報、学生や企業従業員からの口コミ情報などが多く、就活を終えた大学の先輩などからキャリア支援が受けられる機能など、多様な情報収集が可能なサービスが上位にランクインした。
エントリーする企業選びで重視するポイント（複数回答可）で、1位に「給料がいい」（46.7％）、3位に「業績が安定している」（36.3％）がランクインし、雇用や経済面での安定を求める傾向が明らかとなった。なお、「給料がいい」については、「入社先を選んだ決め手（同）」「ずっと働きたいと感じるうえで必要なこと（同）」でも1位となり、賃上げが社会的に広がりつつある中、重要性が改めて示された。一方で、「最も当てはまるものを一つ選ぶ」形式の設問では、1位が「自分の夢ややりたいことに近い業界」（16.3％）、2位が「業績が安定している」（8.1％）、3位が「給料がいい」（7.9％）となり、一定数の就活生が自己実現を重視していることが分かった。
