サッカーJ2大分トリニータを運営する大分フットボールクラブ（FC）は24日、大分市内で定時株主総会を開いた。第26期（2023年2月～24年1月）の決算を承認。純利益は4700万円（前期比2億3300万円増）で4期ぶりの黒字を達成した。トップチームの人件費を含む売上原価を約2億4100万円削減したことが大きな要因。
売上高は18億6100万円（3400万円増）。このうちスポンサー収入は7億3800万円（6400万円増）だった。入場料収入は3億3400万円（1500万円増）。「レゾド1万人」を掲げ、レゾナックドーム大分のホーム戦平均入場者数が9202人と約2600人増えたことが押し上げた。
この結果、経常利益は4900万円になった。
Jリーグはクラブライセンス交付の財務基準を設けている。赤字額が純資産を上回る債務超過や3期連続赤字でライセンスが剥奪される。新型コロナウイルス禍に伴う交付判定の対象にしない「特例措置」は、23年度決算で終了。大分の場合は第27期（24年2月～25年1月）から3期連続赤字のカウントが始まる。
小沢正風社長は「第27期の経営見通しは不透明。入場料とスポンサー収入を柱に、企業と連携した商品開発など、さまざまな手段で資金を確保したい」と話した。
チームはけが人が多く、今季11試合を終えて13位。小沢社長は補強に関しては「そのときの資金繰りによる。現有戦力で戦い、特別指定や2種登録の選手を中心に育成に力を入れていきたい」と語った。
