退職後にかかりがちな大きな出費は？
高齢になると、若い頃にはなかったような理由で大きな出費が発生するケースもあります。本項では、退職後に発生しがちな大きな出費な一例を紹介します。
全ての世帯で同様の出費が発生するわけではありません。しかし、「こんな出費が急に発生するかもしれない」と知っておけば、支出をおさえるなどして備えることもできるでしょう。
介護・医療費
年を取ると通院や入院が必要になる病気になる可能性も高まり、医療費が多くかかりがちです。厚生労働省が発表した「令和3（2021）年度 国民医療費の概況」によると、人口1人当たり国民医療費は、65歳未満の男は19万8700円、女は19万8500円、65歳以上の男は82万4700円、女は69万9600円です。
1回あたりにかかる費用は少なくても長期間にわたって医療費を支払う必要が出てくれば、家計を圧迫します。
また、介護に関する出費も増える可能性があります。生命保険文化センターが行った「（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、介護にかかる一時的な費用の合計は平均74万円、月々の費用が平均8万3000円です。夫婦どちらかが要介護になるだけでなく、自分たちの両親が要介護になる可能性もあります。
家の改築や建て直しにかかる費用
持ち家がある場合、リフォームをはじめとする定期的なメンテナンスが必要です。30代～40代で家を購入した場合、退職する頃になれば経年劣化によって大がかりなリフォームや建て直しが必要になるケースも珍しくありません。
また、「今の家ではリフォームしても暮らしにくい」「近くに病院や買い物できる施設がない」といったときは、引っ越しが必要になります。その場合も、まとまった費用が必要です。
子どもの結婚費用の援助
子どもが結婚する際、披露宴や新生活への援助が必要になる場合もあります。「ゼクシィ 結婚トレンド調査2023調べ」によると、結婚するにあたって78.7％の人が親・親族から資金援助を受けています。
親としても、「子どもが不自由なく新生活を送るために、何かしてあげたい」と考える方が多いでしょう。また、子どもへの援助は結婚のときだけでなく、子どもの誕生や孫の教育費と長きにわたって続く可能性もあります。
退職後にかかる大きな出費に備えるには？
老後に備えて貯金などをしていても、思わぬ出費が何度も続けばどうしても生活は苦しくなってきます。「安心した老後を過ごすために、退職後も資産を増やすためにできることはし続けたい」と考えている方もいるでしょう。
本項では、退職後にかかる大きな出費や思わぬ出費に備えるために、退職前や後に個人でできることを紹介します。
再就職や再雇用で働き続ける
65歳を超えても健康で働く意欲があるならば、再就職や再雇用で働き続ける道もあります。年金以外で定期的な収入があれば、貯蓄を増やすこともできます。
また、給与があれば年金の繰下げ受給が選択でき、受給できる年金額を増やせるのもメリットです。厚生年金は70歳まで加入でき、70歳を超えても任意で加入できます。加入期間が増えても、受給できる年金の額は増えていきます。
iDeCoや新NISAに加入して資産の増額を試みる
65歳未満の方ならば、自分で運用し資産を形成する年金制度「iDeCo」に加入すれば、年金を増やせる可能性があります。iDeCoは掛け金や運用益、給付を受け取るときに税制上の優遇措置を受けられるのもメリットです。
また、新NISAを利用して資産を増やす方法もあります。新NISAは年間最大で240万円まで投資ができ、運用益に税が課せられません。また、最大で1800万円の資産を非課税で保有できます。退職金でまとまった額を手にしたら、新NISAを利用して資産増額に挑戦してみるのも一つの方法です。
退職後の急な出費に現役の頃から備えよう
退職後は年金があっても、急な出費が何度もあれば生活が苦しくなる恐れもあります。コツコツ貯蓄をしていく方法もよいですが、効率的に資産を増やしたい場合は、新NISAなどを利用して低リスクの投資にチャレンジしてみるのも一つの方法です。
また、健康で労働する意欲があれば、定年を超えて働き続けてもよいでしょう。自分でできる方法で退職後の急な出費に備えましょう。
出典
厚生労働省 令和3（2021）年度 国民医療費の概況
生命保険文化センター 2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査
リクルートブライダル総研 ゼクシィ結婚トレンド調査2023
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
