「やばい、ガスが止まった。お風呂が使えない」
2023年10月頃。県央在住、ひかるさん（28）＝仮名＝は、友人に電話で窮状を訴えていた。
小学生2人、保育園児2人を育てるシングルマザー。当時は所持金と銀行残高を合わせても、数千円しか残っていなかった。
週5日、物流会社でのアルバイト収入は10万円弱。ただ、風邪など子どもの体調不良が続いており休みがちだ。物価高が止まらない中、児童扶養手当などを含めても家計の管理はうまくいかず、常に逼迫（ひっぱく）していた。
フードバンクなどを利用し、急場をしのぎながら周囲にも相談を重ね、生活保護の利用を決めた。意を決し、1人で自治体の申請窓口を訪ねた。
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1度目の相談では「今は（保護を）受けるべき時」と話が進んだ。後日、2度目の相談で様相が変わった。別の職員に日々の収支を事細かに聞かれ、「今の収入で生活できる範囲ではないか」と告げられた。
「『切り詰めればやっていける』と言われたら、そうなのかなって思うしかなかった」とひかるさん。保育園の送迎や通勤に欠くことのできないマイカーを手放す可能性も示唆され、さらに尻込みした。手続きを続けるか否かは「考えます」とだけ伝え、相談を切り上げた。以来、窓口を訪れたことはない。
ひかるさんのケースのように、職員によって窓口対応が異なることは「あり得る」と、首都圏生活保護支援法律家ネットワークに所属する服部有（はっとりゆう）弁護士（県弁護士会）は指摘する。
「『自立をうながすべきだ』『受けることで堕落してしまう』と考えて対応してしまう職員はいる」。さらに相談者が自分の状況をうまく説明できないなど、やりとりに齟齬（そご）が生じると「追い返すような対応」になることも少なくないという。
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その後、ひかるさんは子ども食堂などを利用するようになり、食費を少しだけ浮かせられるようにはなった。ただ、時給900円台の今の仕事では、家計は一向に上向かない。
でも、より給料の高い仕事を探すこともためらっている。以前、アルバイトで働いていた飲食店でのトラウマがあった。
子どもの体調不良で急に休む度、店長はいらついた様子で「じゃあ店を閉めればいいんだね」などと嫌みを繰り返した。そのやりとりに耐えられず退職した。
現在の職場は家庭の事情に理解があるだけに「安心して働ける。次の職場がそうとも限らない。なかなか変えられない」とこぼす。
子どもたちの食欲はますます旺盛だ。成長を思えば、食費を削ることは考えられない。進学や学費など先の不安が頭をよぎる。
「とにかく、今は頑張るしかない」。ひかるさんは、自分に言い聞かせるようにつぶやいた。
