[ロンドン １日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバル／ＣＩＰＳの４月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値は４９．１と、好不況の分かれ目となる５０を再び下回った。コスト圧力が高まった。
速報値の４８．７からは上方改定された。３月は５０．３と、２０２２年７月以来初めて５０を上回っていた。
生産、新規受注、雇用が全て減少。投入価格の上昇率は２３年２月以来の高水準だった。エネルギー・原材料コストが幅広く上昇したほか、サプライヤーの賃金も上がった。最低賃金引き上げが影響した可能性がある。
販売価格の上昇率は２３年５月以来の高水準。
Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのディレクター、ロブ・ドブソン氏は「（製造業は）依然、市場の信頼感低迷、顧客の在庫調整、紅海の危機による混乱に苦しんでいる。これは全て国内外からの新規受注減少につながっている」と指摘。
「物価指標も、インフレ目標に向けた持続可能な道筋を模索している人には懸念すべき内容だ。製造業ではコスト圧力が増大しており、販売価格の上昇につながっている」と述べた。
楽観度を示す指数は４カ月ぶりの低水準だった。
