ドジャースが木下工務店などを傘下に持つ木下グループとパートナーシップ契約を締結した。
これまでに日本企業6社と契約しており、大谷翔平と山本由伸という2人の日本人選手を擁するドジャースがその恩恵を受けている形だ。
木下グループにとって今回の契約は、かねてスポーツや芸術への支援に積極的で、エンターテインメント関連の企業も有する社の方針と一致する。また、ドジャース側も本拠地の試合で本塁後方に広告を出すなどの優遇措置を講じるため、ドジャース戦が日本国内で中継されるたびに視聴者への社名の浸透度が高まることになる。
首都圏を中心に「木下の保育園」を展開するなど、日本国内が事業の中心となる木下グループにとっては、宣伝戦略の面でも利点がある。
その意味で、ドジャースは日本国内を中心とする企業にとっても大きな宣伝効果を見込める相手であり、日本企業との相次ぐ提携によってドジャースの集金力の高さが示されている。
そして、「ドジャース」という名前の持つ価値の高さが資金調達力の高さに結びついていることは、関連団体の活動からもうかがい知ることができる。
例えば1995年に当時の所有者であったピーター・オマリーが創設した、球団の外郭団体であるドジャース財団がある。
2012年にマーク・ウォルターの率いる投資家集団がドジャースの経営権を取得すると、ロサンゼルス・ドジャース財団（LADF）は貧困対策や教育支援、都市再開発への支援など、ロサンゼルスそのものの発展に向けて各種の計画の実施や補助金のために6000万ドル以上を投資している。
その主たる原資は毎年LADFが開催し、個人だけでなくコカ・コーラやバンク・オブ・アメリカ、アンハイザー・ブッシュなど米国を代表する企業も協賛する慈善パーティーであるブルーダイヤモンド・ガラでの収入である。
一晩の催事で昨年は220万ドル、今年は360万ドルの寄付を集めており、LADFの集金力は大リーグの他球団が持つ関連団体をしのぐ。
これもドジャースが1958年の移転以来、ロサンゼルスの人々に受け入れられようと努力した成果である。
当分の間、他球団は日本企業との契約だけでなく、社会貢献の規模の点でもドジャースの後塵を拝することになるのである。
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大谷は先日、ハワイの高給リゾート地に25億円の別荘を購入したことで大きな話題を呼んだ。そんな大谷が次に資金を投じるともっぱらなのはプロスポーツチームへの出資で、女子プロバスケチームの買収の可能性も浮上している。
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