「年齢階層別の平均年収」もグラフでチェック

株式会社識学は4月26日、「"ゆるブラック"に関する調査」の結果を発表しました。

「ゆるブラック」とは厳しいノルマや残業こそないものの、自分の成長やスキルアップができない職場のことをいいます。

6月にはボーナスも控え、結果によっては今後のキャリアを考える方も増えるかもしれません。

今回は調査結果の結果を見ながら、日本の年収事情を深堀りしていきます。

記事の後半では業種別の平均年収も紹介するので、今後のキャリアについて考えたい方は参考にしてみてください。

※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

「ゆるブラック」に関する調査結果

株式会社識学は4月26日、「"ゆるブラック"に関する調査」の結果を発表しました。

調査概要は以下の通りです。

＜調査概要＞

※本調査では、小数点第2位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。

「ブラック企業」という言葉が日本に浸透して久しく、働き方改革などが進んできました。

一方で、最近では「残業の必要があるのに働かせてくれない」「楽だけど昇進は望めない」など、職場環境が「ゆるい」あまり働きがいがなかったり、モチベーションが上がらない職場が「ゆるブラック」として注目されています。

従業員数10名以上の企業に勤める20歳代～50歳代の会社員に調査した結果、37.8％が自分の職場を「ゆるブラックだと思う」と回答しました。

性別や年代に分けて比較しても特に大きな差はなく、約4割の会社員が自分の職場を「ゆるい」と感じているようです。

なお、自分の職場を「ゆるブラック」と感じている人に、どういった点が「ゆるブラック」かと思うかを聞いたところ、上位3つは以下の通りでした。

社員にとって「収入が増えない」「やりがいが感じられない」という点が会社の不満に繋がっているようです。

転職を決めている方も含め、ゆるブラックな職場環境から転職を検討している人は60.7%という結果に。

多くの人が収入を原因に転職を検討しているという結果が出ましたが、日本の平均年収は一体いくらなのでしょうか。

次章では、国税庁の調査を用いて日本の年収事情について考えていきます。

日本の平均年収はいくら？グラフで見る

令和4年の国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は458万円でした。

男女別の内訳では、男性が563万3000円、女性が313万7000円となっています。

両者の差は249万6000円となりました。

平成26年時点でも男性522万6000円、女性273万8000円となっており男女差は248万8000円でした。

このことから、年収の男女差はこれまでと大きく変わっていないことが分かります。

では、年齢ごとの平均年収はいくらほどなのでしょうか。次章で確認していきます。

年齢別の平均年収をグラフで確認

続いて年齢別で平均年収をみていきましょう。

年齢階層別かつ男女別の平均年収は次のとおりです。

基本的には年齢があがるほど平均年収が伸びていきますが、50歳代後半がピークとなり、それを境に年収が低下していきます。

60歳になると定年退職を迎え、役職が変わることによって年収が下がるものと推測できます。

なお男女別でみると、男性は同じく50歳代後半まで上昇傾向となり、約700万円が最高となります。

これに対して女性は大きな上昇は見られません。

出産や介護など、ライフイベントに合わせて働き方を変えることが背景にあると考えられます。

では、平均年収が高い「業種」はあるのでしょうか。

次章で「業種別の平均年収」のグラフをみていきましょう。

業種別の平均年収はいくら？グラフで見る

平均年収は業種ごとに異なります。

業種別でもっとも平均年収が高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の747万円となりました。

一方、平均年収がもっとも低かったのは「宿泊業・飲食サービス業」の268万円です。

両者で500万円近い金額差がありますので、転職に伴って高収入を狙いたいなら、業種選びも重要になってくるでしょう。

まとめにかえて

今回は、ゆるブラックに関する調査結果を見ながら、日本の平均年収について考えてきました。

日本の平均年収は、2022年時点で458万円でしたが、年齢や業種によって年収に差があることが分かっています。

思うように賃金が上がらない昨今、キャリアを考えて年収アップを目指す場合、業種や雇用形態にも注目しながら、自分に合った会社を見つけられるとよいですね。

参考資料