県立医科大学は先進的な不妊治療などを受けることができる高度生殖医療センターを附属病院内に設立したと発表しました。
４月１日に設立したセンターでは一般の不妊治療や体外受精に加え通常のクリニックでの治療が難しい糖尿病などの持病のある女性に対する高度生殖医療などを行います。また、子宮内膜症などを治療する内視鏡下手術についても体外受精を担当する医師が手術後の体外受精について配慮しつつ手術するなど、総合病院の強みを生かし様々な分野の専門医と連携しつつ、妊娠する可能性を高める治療や精神的サポートを行うということです。
そしてこれまで、県内では受けることができなかった着床前診断やガンなどの治療をしながら将来妊娠する可能性を残すための卵巣凍結などについても認可の申請を準備しており、認可されれば、現在、実施可能な不妊治療が全て県内で完結できるようになるということです。
高度生殖医療センター 木村文則 副センター長
「不妊治療って精神的にも辛いです。うまくいかないとそういう患者さんが来ていただいて納得して安心して治療を受けていただくと、そういうものをつくっていきたいと思います」
日本でも体外受精で生まれた子どもは年々増加しており、２０２１年にはおよそ１２人に１人が体外受精で生まれているといいます。また、国が不妊治療への助成金を増額したことからニーズも高まっており、奈良県でも高度な治療を受けられる施設の設立が期待されていました。
