本当に貯金がない!貯金なしはやばい?貯金ゼロから脱却する方法

「貯金がなくて不安」「貯金方法がわからない」「30代で貯金なしはやばい?」という悩みを抱えている人はいませんか? 不測の事態に対応するためにも、家計を見直して少しずつ貯金しておくことが大切です。

貯金がないと、病気や怪我の治療費が払えなかったり、会社の倒産などで失業したときに生活できなくなったりするリスクがあります。

この記事では、貯金がないリスクや、貯金がゼロの状態から抜け出す方法を解説します。

この記事でわかること

  • ほかの人の貯金額
  • 貯金がない場合のリスク
  • 貯金がない状態から抜け出す方法

貯金が全くない家庭の割合は?

まずは、貯金がない人がどれくらいいるのかを見ていきましょう。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和4年)」によると、貯金がない世帯は、単身世帯で34.5%、2人以上世帯で23.1%いることがわかります。

年代別の貯金なし世帯の割合を見ると、単身世帯、2人以上世帯のいずれも20代の割合が特に高くなっています。

20代は、家庭を持っていないケースが多く、病気になる心配も少ないため、ほかの年代に比べて将来に備えて貯金をするという意識が低いと考えられます。また、年齢が低いほど年収が低く、思うように貯金ができないケースもあるでしょう。

また、2人以上世帯よりも単身世帯の方が貯金なし世帯の割合が高いです。家族の有無が貯金に対する意識に影響を与えているといえるでしょう。

みんなどのくらい預貯金がある?

「貯金がないのはやばいのか」「みんなはどれくらい貯金しているのか」が気になる人もいるでしょう。ここでは、単身世帯と2人以上世帯の年代別貯蓄額を紹介します。

単身世帯

単身世帯の年代別の貯蓄額について見ていきましょう。

なお平均値は極端な数値の影響を受けやすいため、中央値の方がリアルな数値に近いといえます。また、ここでいう「金融資産」とは、運用のため、または将来への備えとして蓄えている資産を指します。

金融資産を保有していない単身世帯の貯蓄額の平均値は871万円、中央値は100万円です。

単身世帯は、自分で支出をコントロールしやすく、貯金する必要性に迫られることがあまりありません。そのため、貯金をする意識が高まりにくく、貯蓄額が少なくなっていると考えられます。

2人以上世帯

2人世帯の年代別の貯蓄額は、以下の通りです。

金融資産を保有していない2人以上世帯の貯蓄額の平均値は1291万円、中央値は400万円で、単身世帯よりも高くなっています。2人以上世帯は、出産や住宅購入、子どもの進学などのライフイベントが身近に感じられ、貯金する意識が高まっていると考えられます。

貯金額は人それぞれで、目標も異なります。しかし、周囲の人と比べてみたり、将来のことを考えると、不安になることもあるでしょう。

みんなのお金に関するデータ」では、MoneyFixが独自に実施した調査から、年代別のリアルな貯金額や、預貯金額、金融資産額などのデータを紹介しています。

  • 毎月の積み立て状況
  • 金融資産額
  • 預貯金額

など、資産運用に関する様々なデータを紹介しています。

なかなか人には聞きづらい「みんなの貯金額」も公開しているので、ぜひ参考にしてください。
毎月の積み立て状況・目標貯蓄額・金融資産額・預貯金額のデータ

貯金なしの人が直面するリスク

毎日問題なく生活できているからといって、貯金ゼロの状態を放置していると、急な出費が発生したときに生活できなくなってしまうリスクがあります。

貯金がない人が直面するリスクは、以下の通りです。

  • 病気や怪我をしたときの費用が払えない
  • 働けなくなったときに生活できない
  • ライフイベントに必要な費用が払えない
  • 老後の生活ができない

病気や怪我をしたときの費用が払えない

貯金がない人が病気になったり怪我をしたりすると、医療費が払えずに十分な治療が受けられないリスクがあります。

日本は公的医療保険が充実しており、1ヵ月の医療費の自己負担上限額を超えた場合に超過分を払い戻してもらえる「高額療養費制度」があります。

しかし、この制度は後日の払い戻しが原則となるため、窓口で自己負担分全額を一旦支払わなければなりません。そのため、一定額のお金は、常備しておく方がよいでしょう。なお、事前申請で「限度額適用認定証」の交付を受けておくと、窓口での支払いを自己負担額まで抑えることができます。

高額療養費制度は、すべての医療費が払い戻されるわけではないため、自己負担が発生します。公的医療保険だけでは対応できない部分もあるため、貯金をして備えておきましょう。

働けなくなったときに生活できない

会社に勤めていても、突然倒産したり、リストラされたりするリスクがあります。貯金がなければ、失業したときに生活できなくなってしまいます。失業した際は、失業保険の給付を受けられますが、受給要件や給付日数に制限があり、生活費が足りなくなる恐れがあるので注意が必要です。

「自分は大丈夫」と過信するのではなく、起こり得るリスクに備えて早いうちから貯金しておきましょう。

ライフイベントに必要な費用が払えない

結婚や住宅の購入、子どもの進学といったライフイベントでは、まとまった費用が必要になります。貯金がなければ、結婚式や住宅の購入を見送ったり、子どもに進学を諦めてもらったりすることになりかねません。

将来のライフイベントのためにも、早いうちから貯金しておきましょう。

老後の生活ができない

いまは問題なく生活できていても、貯金がない状態を放置していれば、老後の生活が苦しくなるリスクがあります。老後は病気や怪我のリスクも高まるため、予期せぬ出費が発生したときは貯蓄を切り崩して生活することになります。

年金だけでは生活できなくなる可能性があるため、老後を見据えて早いうちから貯金しておきましょう。

貯金なし状態から抜け出す方法

これまで貯金する習慣がなかった人も、家計を見直すことで貯金できるようになります。

貯金がない状態から抜け出す方法は、以下の通りです。

  • 家計簿をつけて収支管理をする
  • 固定費を見直す
  • 先取り貯金でお金を貯める
  • 変動費を節約する

家計簿をつけて収支管理をする

なかなか貯金ができない人は、何にいくらお金を使っているのかを把握できていない可能性があります。まずは家計簿をつけて毎月の収支を把握し、無駄な支出を明確にすることが大切です。

家計簿をつける際は、細かく記録することよりも継続することを意識しましょう。家計簿アプリを使えば、時間や場所を問わずスマホで簡単に記録できます。

収入を増やすよりも支出を抑える方がすぐに取り組めるので、無駄な支出をなくしてから収入を増やすことを考えましょう。

おすすめの家計簿アプリについては、おすすめのお金の管理ができるアプリ6選で紹介しています。

固定費を見直す

家計を改善するときは、住宅費や通信費、保険料などの固定費から見直すのがポイントです。固定費は一度見直すと節約効果が毎月続くため、効率よく節約できます。

固定費を節約するためには、以下のような方法があります。

  • 家賃の安い家に住み替える
  • 格安スマホに乗り換える
  • 加入している保険の契約内容を見直す
  • ガスや電気の料金プランを見直す

節約効果を高めるためにも、金額が大きい固定費から見直していきましょう。

先取り貯金でお金を貯める

毎月の貯金額を決めていても、ついお金を使い過ぎてなかなか貯金ができない人もいるでしょう。そんなときは、毎月の給与を使う前に貯金する「先取り貯金」がおすすめです。先取り貯金で確実にお金を貯めていくことで、貯金を習慣化しやすくなります。

先取り貯金を継続するためには、自動で貯金ができる仕組みをつくるのがポイントです。例えば、指定日に定期預金口座にお金を自動的に移動できる「自動積立定期預金」や、給与受け取り用口座から貯金用口座へ一定額を自動で入金するサービスを活用すれば、手間をかけずに先取り貯金ができます。

先取り貯金で貯金の習慣が身につけば、資産運用で貯蓄を増やしていくこともできます。

先取り貯金の具体的なやり方は、先取り貯金を成功に導くやり方で解説しています。

変動費を節約する

固定費だけでなく、食費や日用品費、娯楽費などの変動費を節約することも大切です。

変動費を節約するためには、以下のような方法があります。

  • 変動費の予算を決める
  • コンビニや外食の支出を減らす
  • 買い物の頻度を減らす

変動費を節約するときは、無理をしすぎないことが大切です。食費や趣味に使うお金を極端に削ると、ストレスがたまって散財してしまう可能性があるので注意しましょう。

借金を返済しながら貯金する方法

借金を完済してから貯金しようと思っていると、急な出費が発生したときに新たな借金を増やしてしまう恐れがあります。借金の返済中であっても、少しずつ貯金をしていくことが大切です。

ただし、借金の種類によっては、貯金よりも借金の返済を優先した方がよいケースがあります。例えば、カードローンやクレジットカードのリボ払いといった高金利な借金は、借金返済が長引くほど利息が増えるため、返済を優先することが大切です。親族に協力してもらって借金を完済し、無利息や低利息で親族に返済していく方法もあります。

住宅ローンや奨学金などの低金利な借金がある場合は、返済と貯金を両立しましょう。住宅ローンは、金融機関に相談して返済期間や毎月の返済額を調整したり、借り換えたりすることで返済の負担を軽減できます。借金の返済負担の軽減や、家計の見直しをして、貯金するお金を捻出しましょう。

貯金など幅広く対応できるFP相談がおすすめ

「家計管理が苦手で貯金ができない」「家計の改善点がわからない」など、貯金の悩みを抱えている人は、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するのもおすすめです。FPは、現状の課題を洗い出し、家計の見直し方法や、ライフプランにあわせた貯金方法を提案してくれます。

以下のように幅広い相談内容に対応しているため、さまざまなお金の悩みを解消できます。

FPに相談できる内容例

  • 家計管理
  • 老後の生活設計
  • 教育資金
  • 年金・社会保険
  • 住宅資金
  • 資産運用
  • 税金
  • 医療費や介護費用
  • 相続・贈与

FP相談を検討している方は、以下の記事も参考にしてください。
FP相談おすすめ一覧!お金の相談ができるサービスを無料・有料別に紹介

この記事では、以下の内容を紹介しています。

  • 無料相談と有料相談の違い
  • おすすめのFP相談サービス
  • FP相談を受ける際の注意点

貯金なし状態から抜け出したいと思ったら、この記事を参考に自分に合ったFP相談サービスを見つけてください。

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まとめ

貯金がゼロの状態では、病気や怪我でお金が必要になったときや、失業したときに生活できなくなるリスクがあります。結婚や出産などのライフイベントも諦めざるを得なくなります。いまは問題なく生活できている人も、将来のリスクに備えて少しずつ貯金しておくことが大切です。

家計簿をつけて無駄な支出をなくしたり、先取り貯金をしたりすることで貯金できるようになります。生活するのにギリギリで貯金できない人は、下記の記事も参考にしてみてください。

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