ADORのミン・ヒジン代表が「NewJeansの事例は“アルバム押し売り”に該当しない」という立場を明かした。
ミン・ヒジン代表側は5月17日、報道資料を通じて「子会社が返品条件付きで仕入れをするようにしたり、流通会社のファンイベントなどを活用して、初動売上を膨らませることを押し売りと見た場合、HYBEの主張とは異なってNewJeansの2nd EP『Get Up』の事例は押し売りに該当しない」と伝えた。
続いて「日本の流通会社であるUMJは、需要予測および協議を通じて15万枚を購入し、これには返品条件がついておらず、押し売りとすることはできない」とし、「また、8月20日に追加で行ったファンサイン会は、初動期間が過ぎてから行ったもので、初動の販売量とは関係のないファンサイン会だ」と主張した。
これに先立って同日、HYBEは“アルバム押し売り”をしたという疑惑について「HYBEは、いわゆる“アルバムの押し売り”をしない。ミン・ヒジン代表は、これまでアーティストのアルバム売上が発表されると、根拠のない疑惑を絶えず提起してきた」と伝えた。
また「ADORもNewJeansの2nd EP『Get Up』の発売当時、市場状況を楽観視して350万枚を製作するという立場だったが、現在当社には161万枚の在庫が残っている。ミン代表は当社に送った立場を通じて、押し売りの定義を『発売から1週間の売上、つまり“初動売上”を人為的に膨らませるために、流通会社や海外の子会社を利用して大量の注文を入れるか、ファンイベントなどを急造して売上を膨らませる不当行為を意味する』と定義した」とし「この定義は先に挙げたNewJeansの2nd EP『Get Up』の販売活動が押し売りに該当すると明らかにしているようなものだ。このような活動は営業の販促行為に該当し、『NewJeansが実施すれば正当なもので、他のアーティストが実施すれば押し売りだ』という主張となり説得力に欠ける」と反論した。
