５月２１日、Jリーグは２０２３年度クラブ経営情報開示の先行発表を行った。２０２３シーズンのＪ１、Ｊ２、Ｊ３の全６０クラブのうち、３月決算である２クラブ(柏レイソル、湘南ベルマーレ)を除いた５８クラブの情報が明らかになっている。
サガン鳥栖を除くJ１・１５クラブの売上高が前年比で増加した中で、人件費が増加したのは８クラブ。一方、８クラブが人件費を前年から減少させている。
売上高と人件費でともに１位になったのは浦和レッズ。売上高で１０３億円を超え、人件費は３８億６千万円を記録した。人件費で２位は昨季王者のヴィッセル神戸。神戸は前年比で１０億円以上小さい数字となった。
３位は川崎フロンターレの３２億８７００万円で、横浜F・マリノスが４位で３０億４２００万円。この４チームが、人件費３０億円超えのチームとなった。昨季３位のサンフレッチェ広島の人件費は９位で２４億３５００万円、昨季５位の鹿島アントラーズの人件費は８位の２５億３２００万円となっている。
■J１平均は２３億９６００万円
今回発表された１６チームの中で最も人件費が少なかったのはアルビレックス新潟で、８億８９００万円。前年比で１億３３００万円増えたものの、人件費１５位のサガン鳥栖よりも少ない数字となっている。なお、J２に降格した横浜FCの人件費は２０億８９００万円だった。
Jリーグ全体で言えば、トップチーム人件費が増加したクラブは３６クラブ、減少したクラブは1１９クラブ。増加したクラブの内訳は、Ｊ１が8クラブ、Ｊ２が16クラブ、Ｊ３が１２クラブだった。
J１平均は２３億９６００万円で、J２平均は８億６００万円、J３平均は２億３５００万円だという。
