異業種交流を通じて出会いをサポート「恋活プログラム」
トヨタが大切にする「モノづくりは人づくり」という理念。その考え方は従業員が前向きに働ける環境づくりにも反映されています。時代とともに進化を続ける福利厚生もその一つ。なかでもトヨタには他社ではあまり聞きなれないサポート制度があります。
その名も「恋活プログラム」。従業員が公私ともに充実した生活を送れるようにという福利厚生の位置付けとなっています。具体的には子会社のトヨタすまいるライフが運営する「恋活プログラム・奏（かなで）」によって、他企業との異業種間交流を通じて出会いの場を提供しています。
参加するには、20歳以上の独身で同社が認定する賛同企業または会員企業などの正社員・契約社員という条件があります。入会金や年会費などは無料です（イベント参加費は別途必要）。
会場はおしゃれなレストランやカフェなどで、ドレスコードは清潔感のある上品な服装となっています。参加費は数千円程度。各会の定員数は10人程度で、人気の場合は抽選となります。参加者からは、緊張したが友達を作る感覚で楽しむといいのではといった声のほか、実際に結婚に至る出会いもあるそうです。
また、こうしたサービスでありがちなのが、利用していることを社内の人に知られたくないというケースでしょう。しかし、登録や参加の情報が職場に知らされることはないため、利用していることを知られたくない人も安心できそうです。なお、トヨタではこのプログラムの利用にかかわらず結婚時には祝い金も支給されます。
個室寮には大浴場、保養所割引も！ トヨタ車が安く買えて保険料も割安
恋活プログラムだけでなく、ほかにもトヨタの福利厚生の充実ぶりには目を見張るものがあります。
【トヨタの主な福利厚生】
・日常生活 …住居や食事に関するサポート
・健康づくり…健康に働くためのサポート（スポーツ施設利用など）
・リフレッシュ…社員のリフレッシュをサポート（保養所利用など）
・資産形成…将来に不安なく働くためのお金に関する制度
・結婚…結婚のサポート・お祝い制度
・通勤…通勤の負担を軽減（通勤費補助、シャトルバス運行）
・育児・介護…仕事との両立サポート（事業所内託児施設、無料介護セミナー）
・自動車関連…クルマの購入サポート（社内販売制度、自動車保険）
出所：トヨタ自動車「福利厚生」
筆頭が住まいに関するサポート。寮は全国に約80カ所あり、誰でも入寮できます（自宅が近い人を除く）。部屋は全室個室。気になる食事環境ですが、カフェテリア形式の食堂があったり、フロアごとに炊事場があったりと寮ごとに異なれど設備は充実。周りにレストランやコンビニなどもあるため外食も可能です。
仕事で疲れた心身を癒す大浴場や24時間対応のシャワールームが完備、サウナルームがある寮もあります。おおむね1人1台分の駐車場があるのも特徴で、充実した生活が送れる環境が用意されているといえるでしょう。
健康面に関しては、健診やレディース検診等はもちろん、従業員の家族に向けた検診も豊富。特筆すべきが生活習慣病やがんの予防、早期発見を目的に通常の検診より詳しい検査が可能な「節目検診」。従業員と配偶者（被扶養者）の夫婦で受診でき、ランチが付くほか、運動などを実践する健康に関する学習会にも参加できます。
心身の健康を保つには運動も不可欠。体育館やサッカー場、テニスコート、陸上競技場、ジャグジー付きプール、フィットネスルームといった設備でリフレッシュできます。そのほか提携保養所を割引価格で利用できたり、会社内でマッサージを受けられるサービスも備わっています。
資産形成の支援制度については、毎月トヨタ株を積立購入できる従業員持株会制度、お得な利率で貯蓄ができる社内積立制度なども。またトヨタ車の一部を定価よりも安く購入できる社内販売制度、保険料が割安なトヨタ団体自動車保険もあります。さらに育児や介護、旅行や買物ほか4000ものメニューで優待を受けられるサービス（WELBOX）の利用も可能です。
前人未到の営業利益５兆円達成は一人ひとりの成果の結実
そんなトヨタは直近決算で営業利益５兆円の過去最高益を更新、成長を加速させています。
2024年3月期 決算短信(連結) （ ）内は対前期増減率
※出所：各社決算短信、日産自動車以外は国際会計基準（IFRS）
※売上高…トヨタ自動車は営業収益、本田技研工業は売上収益
創業当時から人材育成に注力してきたトヨタ。福利厚生の充実は従業員の活躍を支援する土台でもあると言えそうです。自動車メーカーからモビリティカンパニーへと変貌を遂げるには、一人ひとりの柔軟な発想と実行力が不可欠。グループ約50万人（臨時従業員約9万5000人含む、2023年3月時点）各自の実力を発揮できる環境づくりが一層、求められるといえるでしょう。
トヨタでは幹部と従業員が話し合う「トヨトーク」という少人数の懇談会も行なわれています。創業の精神である「自分以外の誰かのために」という思いを胸に行動を続ける一人ひとりの声が経営層と現場をつないでいく。その地道な取り組みが強さの源泉なのかもしれません。
Finasee編集部
「インベストメント・チェーンの高度化を促し、Financial Well-Beingの実現に貢献」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAやiDeCo、企業型DCといった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。
