期間限定無料公開（6月14日12時まで）
資生堂ジャパンの経営改革プラン「ミライシフト NIPPON 2025」（以下ミライシフト）には「持続的な成長」「稼げる基盤構築」「人財変革」という三つの柱がある。1477人が応じた早期退職支援プランは「人財変革」に関わる施策の一つであり、利益ある成長を目指す資生堂ジャパンの事業構造改革は、多様かつ活発に動き出している。
約1万人が働く資生堂ジャパンの組織を変えるのは容易ではない。実際、多種多様なブランド、全チャネル対応のビジネスモデルは機能不全を起こし、深刻な赤字に陥っても、改革のスピードは上がらなかった。資生堂グループの起点である日本事業が復活しなければ、日本発の美の価値を世界に届け、競合に勝つ企業グループを目指す方策は暗礁に乗り上げる。だから2024年1月に発足した資生堂ジャパンの藤原（憲太郎社長）体制は、不退転の覚悟で組織、社員の変化を促している。
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