ソフトバンクの災害対策訓練を取材、さまざまな現場に対応できる新しい機材も開発

by 竹野弘祐

地震や台風などが発生した際、携帯電話サービスの提供を担う基地局になんらかの障害が発生すると、携帯電話サービスが利用できなくなる。無くてはならない重要なインフラとなっている携帯電話サービスの早期復旧を目指し、携帯キャリアでは各地に技術拠点を配置するとともに、万一の際に迅速な復旧対応を進めるべく、日頃から訓練を実施し、備えている。

今回は、ソフトバンクが千葉で行った災害復旧訓練の現場を取材した。記憶に新しい能登半島地震の現場で得た知見も、今回の訓練を含め次世代に継承していくという。

同社では、2023年度に全国で142回訓練を実施。今回の訓練では、関係会社を含め合計174人が参加している。

能登半島地震では、基地局への進入が困難だった

「災害の規模も大きくなり、頻度も多くなってきている」と話すのは、同社エリア建設本部執行役員本部長の小笠原篤司氏。基地局の障害では、飛来物による損傷、河川の氾濫や土砂災害といった基地局設備自体の倒壊が発生しているが、復旧に向けて作業員を派遣しても、基地局までの進入路の崩壊や浸水、瓦礫に埋もれているといった物理的な障害が発生している場合があるほか、余震による二次災害のリスクも鑑みなければいけないという。

直近の能登半島地震でも、能登半島で通行できる道路が少ないため激しい道路渋滞により作業時間が確保できなかったり、近くまで進めても、基地局までの道路が寸断されていたりするところがあった。特に積雪時は、道路の状況が隠れてしまい、道路が走行できるかどうか判断が難しい点がこれまでの災害では見えづらかったと指摘する。

能登半島地震では、人力で運べる機材を中心に復旧を進めており、6月現在でも、可搬型発電機が4機、衛星アンテナが14機稼働している状況だという。

災害復旧支援ツール

同社では、災害復旧の迅速化に向けて、3つのシステムを用意している。

まずは基地局のトラブルの推移をリアルタイムで把握できる「災害管理システム」では、復旧部材の在庫状況の管理まで行えるという。

復旧班の活動状況は「現地班MAPシステム」で確認できる。多いときで200班が復旧活動を行うとし、各班それぞれがどの経路でどれだけ時間をかけて向かったかなどを確認でき、全体の活動促進を図る。

どの基地局がどれだけのカバーができるかを確認できる「電波支障エリア管理システム」では、大規模災害時にどの基地局を優先的に復旧させるかの判断などに活用している。

また、災害復旧現場では、作業員の水や食料などを供給できる“ベースキャンプ”を設置し、機材やトイレの確保を現場に近い拠点で行えるようにすることで、復旧の迅速化を進めている。

ベースキャンプのテント。空気で膨らませることができ、5分程度で立ち上がる（右は立ち上がり前）

ベースキャンプで活躍するStarlink、アンテナ（左）とWi-Fiルーター（右）

復旧の流れ

基地局障害では、電源が喪失していたり、伝送路（光ファイバーなど）が切れていたりすることで、基地局の設備自体は利用できてもサービスが提供できない場合がある。

電源が喪失している基地局では、電気を供給できる発電機や移動電源車による電力供給を実施。伝送路障害では、可搬型衛星アンテナを現地に設置することで、サービス再開を図る。

衛星アンテナの運搬具。合計で約25kgだという。筆者も担いでみたが、背負っての移動は訓練していないと厳しいと感じた

また、仮設の臨時基地局を設置して、サービスを復旧させることもある、臨時基地局では、移動基地局や可搬型基地局を設置するものや、アンテナを備えた有線ドローンを設置してエリアカバーする取り組みも行っているという。

一般に、電波は高い場所から発射するほど遠くまで飛ぶとされており、一般的な基地局では、15～50m程度の高さでエリアカバーしている。一方、移動無線車などでは最大でも12m程度の高さで、役場や病院、避難所といった限定的なカバーができる。有線ドローンでは、最大100m程度の高度で飛行できるため、広い範囲（半径2～5km）をカバーできるが、1つの基地局で通信できる容量は限度があるため、それぞれのシーンで使い分けて対応にあたるようだ。