［１８日 ロイター］ - 国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は「ヘイトスピーチと闘う国際デー」の１８日、インターネット上での嫌がらせから選手を守るために開発されたツールを加盟全２１１協会に提供すると発表した。
このツールはソーシャルメディア保護サービス（ＳＭＰＳ）と呼ばれ、ＦＩＦＡと国際プロサッカー選手協会（ＦＩＦＰｒｏ）が開発。ソーシャルメディア（ＳＮＳ）上でのヘイトスピーチを減らし、有害なコンテンツを非表示にする機能があるとして、２０２３年女子ワールドカップ（Ｗ杯）でも全ての参加チームに提供された。
ＦＩＦＡによると、現在開催中の欧州選手権（ユーロ）と、開催が迫る南米選手権に出場するチームの多くがすでにＳＭＰＳの提供を受けている。今後、パリ五輪やフットサルＷ杯などでも使用される。
ＳＭＰＳは２２年のカタールＷ杯で初導入。ＦＩＦＡによると、これまで２６０万件の侮辱的投稿がツールによって非表示となった。また、約３万１０００件のコンテンツが「ユーチューブ」や「フェイスブック」などに報告され、アカウントの一時停止措置などが取られたという。
