「株式市場全体が高いときに株を売って現金を作っておき、株式市場全体が安い時に株を買ってその後の値上がりを待てばよい」とはいいますが、それを判断するのは至難の業だ、という声があります。しかし、「それはそう難しいことではない」と話すのは、株式会社ソーシャルインベストメント川合一啓氏です。そこで今回は、その方法をご紹介しながら、今の株式市場全体が高いか安いかを分析してみましょう。
日経平均株価のPBRとPERと配当利回りで大雑把に高いか安いかはわかる
株式市場全体の高低を分析する指標として、ここでは日経平均株価のPBRとPERと配当利回りを用いてみます。データの入手しやすさと、それらを目安にしている人が多いことから、それらを指標とします。目安にしている人が多いため市場への影響力も大きく、大きな間違いとはならないと思えるからです。
日本経済新聞社の「国内の株式指標・東証」というページによれば、2024年5月27日付での日経平均株価の各種指標は、以下のようになっています。
実績PBR 1.48倍 予想PER 16.57倍 予想配当利回り 1.79％
これを見る限り、日経平均株価は「やや割高」といえるのではないでしょうか。個別株の場合、PBR1倍以下、PER15倍以下、配当利回り3％以上が割安の目安といわれますので、それと比較するとどの値もそれを上回っているからです。
ゆえに現時点では、日本の株式市場全体も、大雑把にはやや割高だと判断してよいと思われます。というのも、日経平均株価は基本的に、時価総額の高い日本を代表する会社225社の株価の平均値であり、その動向が日本の株式市場全体を大きく左右するからです。
もちろん、「日経平均株価」は「日本の株式市場全体」と完全に同じものではありませんが、大雑把な判断をするのには十分利用できる指標ではないでしょうか。
ちなみに、バブル期の日経平均株価は、PBRが5.6倍を、PERが60倍を超えていたそうです。今考えると明らかに、株価は高すぎたのです。そしてバブルは弾け、その後日本は深刻な不況に陥ります。
このような大雑把な分析でも、そのような異常事態は実は簡単に察知できるものなのです。
ただし、成長性、金利、為替など他の要因も考慮する必要がある
ただし株価というのは、現時点での日経平均株価の高低だけでなく、他の要因も含めて判断しなければなりません。他の要因とは例えば、企業の成長性、金利、為替などです。
企業に成長性があれば、現時点での株価が割高であっても、やがて利益も純資産も配当も増えるでしょうから、その割高さを相殺して株を買うメリットが生まれます。金利が低ければ、預金より株式に資金が流入しやすいので、同じく割高さを相殺して株を買うメリットが生まれます。為替は、円高ならば輸出に不利であり、円安ならば輸入に不利なため、企業の業績に大きな影響を与えます。
この3つを筆者なりに分析しますと、「成長性」は高くはないけど安定成長は望めるので「プラス要因」、「金利」は低いので「プラス要因」、「為替」は円安すぎると思われるので「マイナス要因」、と考えられます。
なお、これもまた大雑把な分析であることは、否定できません。筆者の主観も判断に含まれるからです。
分析は大雑把にしかできないので、慎重な売買を心がけるべき
以上のように、日経平均株価の高低にその他の要因を考慮すると、日本の株式市場全体は現在、適正範囲内であると筆者は分析します。株を売って現金を作っておく局面でもなければ、株を買ってその後の値上がりを待つ局面でもない、といえるのではないでしょうか。
ですから、個別株ごとに分析して売買するのが、もっとも利益を生むと思われます。一方で、日本株のインデックスファンドを買って長期保有すれば、そこそこの利益も得られるでしょう。
ただしここで断っておきたいのは、このような分析は大雑把にしかできないということと、それゆえに慎重な売買を心がけるべきだということです。
前述のとおり、日経平均株価は日本の株式市場全体と完全に同じものではありませんし、今回その分析に用いた指標はPBRとPERと配当利回りの3つにすぎません。また、その他の要因として何を考慮すべきかも、異なる見解があるはずです。
よって、これはあくまで大雑把な分析であり、筆者の「日本の株式市場全体は現在、適正範囲内である」という結論も、根拠は示しましたが、もしかして違うかもしれません（一方で、大きく違ってはいないとも思いますが）。もう少し低いのが適正範囲であり、今後もう少し株式市場全体が低調になる可能性もあります。
ゆえに、下がる可能性があるということを常に考えながら、現金を一定以上残す、信用取引を避ける、強い自信のある銘柄しか買わない、一銘柄に資金を投じすぎないなど、慎重な売買をすることをおすすめします。
日本の株式市場全体は現在、適正範囲内であると筆者は分析
日経平均株価のPBRとPERと配当利回りで、株式市場全体が高いか安いかは大雑把にわかります。
ただし、成長性、金利、為替など他の要因も考慮する必要があります。なお、これもまた大雑把な分析であることは、否定できません。
結論として、日本の株式市場全体は現在、適正範囲内であると筆者は分析します。ただし、このような分析は大雑把にしかできないということと、それゆえに慎重な売買を心がけるべきだということを、忘れないでください。
川合 一啓
株式会社ソーシャルインベストメント
取締役CTO
