日本の平均年収は「458万円」

6月はジューンブライドです。

結婚をする上で重視するものは人によって異なりますが、ともに生活をする相手を見つけるためにはさまざまなポイントがあることでしょう。

物価高でも賃金が上がらず、生活していくためには「年収」を意識せざるを得ません。

「年収」は結婚したい人にとって、1つの重要なポイントという人も多いのではないでしょうか。

今回は「女性が結婚相手に求める年収」について調査結果をもとに、日本の平均年収や年収アップのためのポイントについて考えていきましょう。

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未婚女性が結婚相手に求める年収は「500～600万円」

WeCapital株式会社は、20歳代～40歳代の未婚男女510人（未婚男性255人と未婚女性255人）と既婚男女541人（男性268人と既婚女性273人）の合計1051人を対象として、「年収と結婚」に関する意識調査を実施しました。

調査概要は以下の通りです。

未婚の女性が男性に望む年収は、「500～600万円未満（23.9％）」が最も多く、次いで「400～500万円未満（23.1％）」と「600～700万円未満（16.1％）」が続いています。

一方、未婚の男性が女性に求める年収では、「300～400万円未満（26.3％）」が最も多く、その次に「400～500万円未満（24.3％）」と「200～300万円未満（16.9％）」が挙げられました。

この結果を見ると、女性の方が結婚相手により高い年収を求める傾向にあることが見受けられます。

現在の世帯年収では生活に余裕を感じられない既婚者が「約6割」

既婚者に対して「現在の世帯年収は、生活に余裕を感じられる金額ですか？」と聞いたところ、既婚者の58.6%が「生活に余裕を感じない」と回答しました。

その後結婚生活で余裕を感じるために必要な世帯年収を聞くと、「1000～1500万円未満」が最多の22.6％という結果に。

先ほどの調査では女性が男性に求める理想年収が「500～600万円」で、男性が女性に求める理想年収が「300～400万円」でした。

両者の理想年収を足すとおよそ1000万円程度になることから、未婚の人は共働きを前提として、金銭的に余裕を感じる水準で生活したいと考えている人が多いのではないかと推測できます。

ただし、世帯年収の必要額は家族構成によっても異なります。

子どもや親など同居する家族の人数が変われば、生活に必要な収入も変わってくるでしょう。

そのため、「1000～1500万円未満」はあくまでも1つの基準として見ておくとよいでしょう。

「年収500～600万円」の男性の割合は何パーセント？

では、そんな未婚女性が求める「年収500～600万円」の男性はどれくらいいるのでしょうか。

国税庁の「令和4年分 民間給与実態調査」から、年齢階層別に平均給与を確認していきます。

上記のグラフによると、男性の平均年収は30歳代後半から、女性が結婚相手に求める理想年収である「500万円」に達しています。

しかし、20歳代から30歳代前半の男性の年収は、女性の理想とする年収より低い水準となっています。

20歳代の女性が同年代の男性と結婚を考えている場合、婚活において年収が1つのネックになるかもしれません。

ちなみに男性の平均年収のピークは55～59歳で702万円となっています。

男性の場合は年代が進むごとに年収が高くなっていく傾向にあるため、年収については年功序列の側面が強いと推測できます。

平均年収が「500～600万円」の職種は？

ここからは、年収500万円～600万円を達成できる職種のランキングを確認してみましょう。

dodaの最新調査「平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）」によると、職種別の平均年収は次のような結果になっています。

【平均年収ランキングTOP3：男女全体】

【平均年収ランキングTOP3：男性】

2023年の職種別平均年収ランキング第1位は「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」で、598万円でした。

第2位は「企画／管理系」の543万円、第3位は「営業系」の456万円です。

また、男女別のランキングでは、男性の3位に「金融系専門職」が入っており、男女全体の総合ランキングとは異なる結果が見られました。

男女でわずかに違いがある場合もありますが、基本的には年収の高い職種に大きな差はありません。

年収を上げるためには、年収の高い職種や業種を選ぶことがポイントとなりそうです。

年収を上げるためにできること3選

世間では賃上げの波がきていると言われていますが、物価高に追いついていないと感じる方も多いのではないでしょうか。

ここからは年収アップのために個人でもできることについて、3つの方法をご紹介します。

年収アップのためにできること①副業

本業以外の収入で年収を増やす方法として副業があります。

副業というと自分でWebサイトを立ち上げたり、初期準備が必要なイメージがある方もいるかもしれません。

しかし、最近では外部委託でのWeb記事作成や、動画の編集業務など、サポート業務で副業収入を得ている人も多いです。

また、手軽なものとして最近ではスキマバイトアプリも普及してきました。

空いた時間に日雇いのお仕事を副業として始めることもできます。

勤務先によっては副業が禁止されている場合もあるかと思いますので、事前に確認をしておきましょう。

年収アップのためにできること②転職

転職は本業を変えて年収アップを図る方法です。

転職はもっとも短期間で収入アップが期待できる方法であり、実際に年収をネックに転職活動をしている人も少なくありません。

転職で年収を上げる方法として「給与規定で定められた年収水準を上げる」「実力重視の評価体系の会社・インセンティブで年収を上げる」という方法が考えられます。

実力重視の企業でインセンティブによって年収を上げるには、転職先で結果を出すことが求められます。

近年では、完全成果報酬型の企業で個人事業主として会社に属する人も増えてきましたね。

アフターコロナを迎え、働き方はますます多様化してきています。

自分がどのくらい年収をアップさせたいのか、働き方や社風に希望はあるかなど、条件をじっくり考えてから転職活動をスタートするとスムーズに進むでしょう。

年収アップのためにできること③資産運用

資産運用は自分が働いて収入を得るのではなく、お金に働いてもらうことで年収アップを図る方法です。

日本では基本的に運用の利益に対して約2割の課税がありますが、NISA制度を使えば運用の利益を非課税で受け取ることができます。

現在も物価高や円安が進んでいることで、日本円の価値は下がっていく一方です。

自分の資産を守るという意味でも、資産運用の重要性はますます高まってきました。

ただしNISAなどで運用する投資信託などの金融商品には、元本割れのリスクがあります。

自分の許容できる額でリスク分散をしながら運用をしていくことが大切です。

まとめにかえて

未婚女性が結婚相手に求める年収は「500～600万円」、男性がその年収に到達するのはおよそ35歳以上という結果でした。

また、結婚生活で余裕を感じるために必要な世帯年収は「1000～1500万円未満」となっていることから、男性だけの収入に頼らず、共働きで生活していくのがマストといえそうです。

どのくらいお金があれば生活が豊かになるのかは人によって異なりますが、1つの基準としては覚えておきたいところです。

また、相手だけではなく自分自身の年収をアップさせることで結婚後の生活に余裕が持てるようになるかもしれません。

新しいことを始めるときは誰しも不安なものです。まずは情報収集など、手軽にできることから始めてみてはいかがでしょうか。

参考資料