今年に入って、芸能人夫婦の離婚が相次いでいる韓国。
その背景には“銭の戦争”があったことが明るみになっている。数千万円の財産を巡って夫を“口撃”し、自身の痛みだけを訴える女性芸能人が同時多発的に現れている。
今年3月、結婚5年目にして離婚を発表した声優でタレントのソ・ユリは最近、テレビマンの元夫チェ・ビョンギルPD（プロデューサー）と離婚した背景に、金銭問題があったとSNSで暴露した。
カネを巡って真っ向対立
彼女は「私の本来の計画では、龍山（ヨンサン）の家を売却し、結婚生活期間に生じた借金をすべて清算したあと、龍仁（ヨンイン）に新しく準備したタウンハウスに引っ越す予定だった。しかし、（龍山の家は）不景気のため買い手が現れず、計画がすべて狂った」と明らかにした。
弁護士に提出する離婚理由書に20項目を挙げたというソ・ユリは、「すべて明かすことはできないが、一方的なインタビューで誤って伝えられた事実を正す」と心境を明かす理由を述べた。
ソ・ユリは、チェPDが汝矣島（ヨイド）に用意した自宅が全財産を集めて購入したものとは想像もできず、結婚前に用意した龍山マンションの保証金の一部で、豪華な婚礼用品と汝矣島の自宅インテリアを負担したと釘を刺した。
また新婚時代には、お金が足りないというチェPDの要請で、龍山マンションを担保にローンを受け、マンションが売り飛ばされる寸前までいったとも主張。さらに、チェPDに5年間で約6億ウォン（約7000万円）を貸したが、そのうち3億ウォン（約3500万円）ほどの元金しか返済されなかったという。結婚生活のローンのせいで、自身は依然として1500万ウォン（約170万円）の元利金を返済していると訴えた。
このようなソ・ユリの主張に、チェPDも黙っていない。「龍山マンションの担保ローンは、私の一方的な頼みではなく、結婚後に2人とも収入が不安定になったので、生活費の準備のために必要な決定だった。その後、保証金を返すために追加のローンが必要となり、その過程でローンを調べるのも私の役割だった。その過程で汝矣島の自宅も失うことになり、個人的に6000万ウォン（約700万円）の借金をして保証金を返した」と主張した。
続いて、「私がソ・ユリ氏に3億2000万ウォン（約3700万円）を返さなければならないというのは語弊がある。離婚協議の過程で、ソ・ユリ氏が一方的に要求することを私が善意で受け入れた部分が多く、3億2000万ウォンが算定された。そのなかで現金で返さなければならない金額は7000万ウォン（約800万円）だけ。何より、この内容は相互間で公開しないと決めた離婚協議書に記載したことなのに、なぜそれをSNSで公開したのか理解し難い」と強調。
このように、元夫婦の醜い“銭闘”は泥沼の様相を呈している。
墓穴掘った女優も
続いて、元プロゴルファーで事業家のイ・ヨンドン氏と離婚訴訟中の女優ファン・ジョンウムは、9億ウォン（約1億円）の返還を求めている。6月27日、彼女の所属事務所のY.ONEエンターテインメントによると、ファン・ジョンウムは最近、夫を相手取って民事訴訟を起こしたという。
起訴に先立ち、あるユーチューバーは「ファン・ジョンウムの夫が明確に誤りを認めておらず、子どもたちの養育権問題、財産分与、慰謝料に加えて、夫に貸した9億ウォンまでもが問題になったことで、離婚訴訟が遅れている」と暴露していた。
ファン・ジョンウムの問題はこれだけではない。イ・ヨンドン氏の不倫相手と勘違いした“ある女性”を、「醜女」などとSNSで公開批判したことがある。
ファン・ジョンウムは示談を持ちかけるも失敗。「事件当日、リアルタイムで感じた侮辱がまだ残念だ」と被害女性は述べている。
元アナ妻の“浪費”を匂わせた男性タレント
また、元KBS（韓国放送公社）アナウンサーのタレント、パク・チユンは噂に悩まされている。パク・チユンと離婚調停手続きを踏んでいる、こちらも元アナウンサータレントのチェ・ドンソクは25日、自身のSNSに「君たちに質問がある。月の（クレジット）カード代が4500万ウォン（約520万円）以上だと、過剰消費になるのではないか」と綴った。
4500万ウォンという金額を消費した人物が誰なのかは正確に明示しなかったが、妻のパク・チユンであるという説に重きが置かれた。現在、当該投稿は削除された状態。
そんななか、チェ・ドンソクは活動を再開する。離婚した“バツイチ”芸能人の人生を観察するバラエティ番組『もう一人だ』（原題）が復活の舞台となる。
最近公開された予告編では、真っ赤な目で言葉に詰まり、眼鏡を外して涙を拭うチェ・ドンソクの姿が収められており、視聴者から同情心を買った。
あるマネジメント関係者は、「芸能人は良くないことを、あえて大衆に知らせる必要はない。いくら、（自身を）防御するための暴露だとしても、あえて詳細かつ内密なことまで公論化する必要はない。ややもすれば、真実とは異なる誤解と想像を呼び起こす」として、「離婚後、メンタルが大変だとしても、うまくまとめることが重要で、不特定多数に慰められようとすれば、より大きな危機を招く恐れがある」と話す。
