歩行能力などを診断する「ロコモ健診」を足掛かりに健康寿命の延伸を目指す大磯町で、２年間にわたる先駆的な取り組みの結果がまとまった。受診者約８００人のうち、６割ほどが骨や関節などが衰える「ロコモティブシンドローム」（運動器症候群）に該当。体操の継続で改善することも判明し、町などは介護予防に向けた運動機能向上の必要性を訴えている。
高齢などが原因で、骨や関節などの運動器が衰えるロコモ。判断基準は２０１５年、日本整形外科学会が策定した。主に、▽４０センチの高さに座った状態から片足で立ち上がれない▽２歩の歩幅を身長で割った値が１・３未満−などに当てはまれば該当する。
介護予防の観点からロコモに着目した町は１５年、東海大や医療機器メーカー「アルケア」と協力し、特定健康診査（集団健診）に歩行能力や下肢筋力などを測定するロコモ健診を導入。ロコモ判明者には体操教室への参加も促し、改善を図ってきた。
町によると、集団健診の受診者は２年間で２６９５人（重複あり）。ロコモ健診を初めて受けたのは７９８人（平均年齢６５・８歳、重複なし）で、このうち約６割がロコモに該当した。メタボリック症候群の２割を大幅に上回る値だった。
また１６年には、ロコモ判定を受けた５４人が「おおいそアンチロコモ教室」に参加（公募含む全参加者は８４人）。４回以上継続した３９人のうち、約８割に当たる３０人で下肢筋力の向上が見られたという。
３者共同事業の広報担当者は、「メタボと違い、あまり自覚がないままロコモに陥っている人がいることが分かった。高齢になると運動機能は低下しやすい。この結果が筋力強化を伴う運動のきっかけになれば」と話している。
