オーストラリア・クイーンズランド（ＱＬＤ）州を襲った大型サイクロンによって、同州の原料炭輸送用鉄道インフラが壊滅的な打撃を受けたことで、４～６月積みの価格交渉の再開が一段と遅れる見通しとなった。ＱＬＤ州からの原料炭輸出が本格回復するのは早くて５月以降になるとみられ、高炉メーカー、サプライヤー双方とも当面は交渉のテーブルに着けない状況。一方、アジアの高炉メーカーの間では代替原料確保のための争奪戦も激化。少ないスポット玉を巡って価格が急騰する事態ともなっている。
ＱＬＤ州はコークス主原料の強粘結炭のほか、高炉吹き込み用微粉炭（ＰＣＩ炭）の一大産地。三つある主要輸送鉄道のすべてが不通となっている。港湾在庫が亡くなれば船積みが止まる事態で、既に５社前後の原料炭サプライヤーが不可抗力条項を発動した。
日本の高炉メーカーと豪州の原料炭サプライヤーとの間で行われていた４～６月積みの価格交渉は、サイクロンの発生を受けて中断。その後再開する見込みだったが、鉄道インフラの復旧に３～５週間程度かかるとの見方が強まってきたことで、再開時期が見通せなくなった。「出荷の見通しが立たないため、サプライヤー側が価格を提示するのは難しい」（市場関係者）状況となっている。仮に交渉の再開が５月以降にずれ込んだ場合、契約期間を変更する可能性もある。
一方、豪州の強粘結炭の出荷停止を受けて、日本や韓国、インドなどアジアの高炉メーカーの間では代替ソースを模索する動きが広がっている。
ただ、強粘結炭のソースが限られる中で、カナダなど主要ソースはすでに完売状態。供給できるのは中国の石炭会社や石炭トレーダーなど一部に限られている。
このため少ない玉に複数の買い手が殺到。中国系トーレーダーのが中国向けに運航中だった米国炭をまるまる転売するケースも出ている。こうしたパニック状態を映して、トレーダー間の取引価格は６日、１トン当たり２００ドル台後半まで跳ね上がった。
サイクロン発生前の中国向けスポット価格は１トン１５０～１６０ドルで推移していたため、１週間で１００ドル以上値上がりしたかたちだ。
豪州炭の出荷停止による影響はしばらく続く公算が大きく、スポット価格がさらに上昇する可能性もある。ただ、サイクロンによる需給への影響はあくまで一時的。もともと需給は供給過剰気味だったため、現在のパニック状態が収まれば、価格は反落する公算が大きい。
