高炉大手３社の４～６月期の鋼材輸出比率（金額ベース）は、前年同期に比べ軒並み低下した。設備改修が集中したことで輸出成約を抑制し内需対応を優先したことや、海外鉄鋼市況が底入れしたものの価格面では回復途上だったことが反映された。
為替は１ドル＝１１１円程度で、前年とほぼ変わらなかった。ただ新日鉄住金・大分製鉄所やＪＦＥスチール西日本製鉄所での改修工事のため主力の熱延コイル（普通鋼ベース）輸出は４～６月期で前年同期比１４％減の２８８万トンへと減少。価格面では、ホット市況が５月から上昇したものの、商談で価格反転を反映させるには途上だった。
一般的に、４～６月期は国内市場が不需要期で輸出比率が上昇しやすいが、設備改修に加え国内の自動車向けが好調を維持し、昨年からその季節要因が薄まっている。今年度は新日鉄住金が４２％となり、４～６月期としては発足後の最低に。ＪＦＥスチールは４２・１％で、同期としては２００９年以来となる４２％台にとどまった。神戸製鋼所は２７・１％で、５四半期連続の３０％割れだった。
７～９月期は設備改修が終わることによる数量回復や、７月積み商談を底に輸出価格の値上げが進む見通し。ＪＦＥが４５％程度へと上昇を見込む一方、新日鉄住金は一部設備の不調で４１％程度と低迷が続くものと予想している。神鋼は２６％程度、下期も同程度を見込んでいる。
７月以降、海外市況は上昇基調が強まっており、日本高炉の１０月積みホット輸出商談ではトン当たりＣＦＲ５００ドル台後半のオファーがなされている。一部では成約価格も５００ドル台半ばまで上昇しているものの、価格急騰に対する警戒感もあり、下期の輸出商談は現下の市況がどう定まるかで大きく左右しそうだ。
