５月以降、熱延コイルが毎月２００～３００元（約４０ドル）上昇してきた中国鋼材市況。９月も本渓鋼鉄の第１高炉事故を受け一段高になったが、火災影響が短期で収束すると伝わるや一服感が広がっている。
ホットなど鋼材も上場している上海先物市場の値動きは、とかく投機筋の思惑で左右される。本鋼の火災が起きた１日は約２時間で買いが殺到しストップ高となり、３０ドルほどホットの取引価格は跳ね上がった。その後も本鋼をめぐる噂が飛び交う中、一時はトン当たり４４００元（約６６０ドル）を突破した。
しかし本鋼が５日夕からホットの輸出オファーを再開。減産影響は小さいとの見方が強まると、この日を境に先物価格も下落へ転じる。直近の取引で１０月引渡分の価格は４１００元を割り込んでおり、火災が起きる前の８月３１日の終値４１２２元を下回る水準へ逆戻りした。
現物市場の値動きも、先物市場につられ、これまでは上昇が続き、今月に入りホットで４４００元程度（増値税込み）と、２０１２年５月以来となる５年４カ月ぶりの高値を付けた。しかし先週にはやや反落しており、水を引いたように値下がりした先物価格の影響が見られつつある。
１０月１日から大型連休の国慶節が始まり、当面の商いは乏しくなると予想される。宝山鋼鉄など中国高炉大手は１０月販価で値上げを打ち出しているが、連休明けの１０月半ばから市場はどう動くか。「冬季の大気汚染対策で製鉄所に減産規制が入り、需給は均衡する」（高炉メーカー輸出担当）との期待感はある半面、実際の需給と違う論理でも動く先物市場に振り回される色合いは徐々に濃くなっている。
