明電舎は、プラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）や電気自動車（ＥＶ）といった電動車両向けモータ・インバータ事業の売上げを２０２０年度にも現状の３倍へ伸ばす。量産技術や小型化技術を生かし、すでに取引がある三菱自動車工業やルノー・日産自動車のほか、今後の需要急増が見込める中国市場での対応も検討する。
三井田健副社長によると、量産に伴いこれらモータやインバータの単価がある程度下がることを織り込んだ上での目標という。モータやインバータはＥＶよりＰＨＥＶの方が多く使われることもあり、実際の需要は読みにくい面もあるが、売上げの増加分以上に無方向性電磁鋼板（ＮＯ）や巻線に使われる銅の使用は増えることになりそうだ。
明電舎は１９８０年代から電動車用モータの開発に取り組み、三菱自工が０６年に試作した初代「アイミーブ」にも採用された。現行のアイミーブでは初代より４割ほどモータを小型化。生産ラインでは自動化を進めるなど優位性があり「今の推計世界シェア８％を死守し、さらに１０％を目指せるよう性能、量産技術を高めていく」（三井田副社長）。
１５年時点の世界の電動車両市場はＰＨＥＶで４４万台、ＥＶで１２万台とされているが、今後２０年で３千万台へ伸びるとの見方もある。明電舎は電動車用モータ・インバータの市場規模が３５年には３兆円へ伸びると見ており「経営資源を積極投入し、変革期に臨む」（浜崎祐司社長）考え。
