高炉大手３社の２０１７年４～９月期の研究開発費（連結）は合計で６５１億円だった。年換算では１３００億円を超す高水準となる。前年同期比では１・４％増で、同期間としては２年ぶりのプラスとなった。
１０日までに各社が公表した四半期報告書によると、同期の研究開発費は新日鉄住金が前年同期比８億円（２・４％）増の３４７億円、ＪＦＥホールディングスが同９億円（５・５％）減の１５４億円、神戸製鋼所が同１０億円（３・４％）増の１５０億円。ＪＦＥが前年同期を下回ったが、減少幅は限定的で、各社とも高水準だった前年同期並みを維持した。
高炉大手３社の上期の研究開発費が計６５０億円前後となるのは３年連続。１２～１４年度は各年度の上期とも６００億円未満だった。
各社とも次世代自動車向けの材料開発や低品位原料の有効活用技術開発など将来の競争激化を見据えた基盤固めを急ぐため、研究開発費を増額する傾向にある。
