鉄鋼新聞社調べによる主要鉄鋼会社５８社（流通企業などを除く）の２０１７年４～９月期（一部１～６月期）の業績ランキングがまとまった。今年度上期は鋼材需要が国内外で堅調に推移。加えて原料価格上昇に伴う鋼材価格への転嫁も進んだことで、鉄鋼メーカー各社の業績は総じて回復傾向を見せた。

　５８社の売上高合計は約８兆３７００億円で、前年同期に比べ約１兆２千億円増加。需要堅調に加え、鋼材価格の上昇が売上高を押し上げた形だ。全体の約８８％に当たる５１社が増収となった。

　経常損益も改善した。販売価格上昇によって固定費負担が軽減したほか、コスト削減なども奏功。全体の７割近い４０社が増益となった。

　高炉メーカーは４社ともに増収。ＪＦＥホールディングスは前年同期の赤字から黒字転換した。特殊鋼専業メーカー５社はそろって増収増益。自動車、建設機械向けの需要増が収益を押し上げた。普通鋼電炉メーカーは、形鋼や鋼板を主力とするメーカーが増益だった一方、鉄筋棒鋼を主力とするメーカーは販価改善の遅れなどもあり苦戦し、主力品種の違いで明暗を分けた。

　ランキングを見ると、売上高の上位６社は前回（１５年４～９月期）と同じ。７位以下では、新日鉄住金ステンレスが前回の９位から７位に、トピー工業が同１０位から９位に順位を上げた。

　経常利益ではトップ３に高炉大手３社が復帰。以下、日立金属、大同特殊鋼、日新製鋼の順。大同は上期の過去最高益で、前回の６位から５位に順位を上げた。

　ＲＯＳ（売上高経常利益率）は丸一鋼管が前回に続き１位。以下、新日本電工（１～６月期）、東北特殊鋼、モリ工業、大和工業の順。１０％超は９社（前回は５社）。黒字企業５１社のＲＯＳ平均は約６・３％で前回（約５％）に比べ大幅に改善した。

ＲＯＥは高砂鉄工がトップ

　ＲＯＥ（株主資本純利益率＝純利益を２倍にして計算）ランキング（上場企業４０社）では、高砂鉄工が１４・５％でトップ。１４・２％の日本金属がこれに続いた。３位以下は、新日本電工、日本製鋼所、東京製鉄（単独）の順。ＲＯＥ１０％超は８社で、前回（３社）に比べ増加。さらに５％超が３０社に達しており、利益の増加がＲＯＥの改善につながった形だ。