新日鉄住金が製造する油井管（ＯＣＴＧ）の需要回復が鮮明になっている。原油価格の上昇を受け、メジャー・独立系石油会社（インディペンデント）の石油・ガス開発需要が増加。今後も堅調な需要が見込まれるため、同社は安定供給体制維持の観点から、１８年上期までをターゲットに現行価格比１０％値上げを開始する。また、得意とするハイエンド品、環境対応製品などで差別化を図っていく。
原油価格は昨年初に一時１バレル＝３０ドル台を割り込んだ（ＷＴＩ先物取引）がその後回復基調に転じ、足元５０ドル台半ばで推移している。オイルメジャーの第３四半期（７～９月）業績も急激に回復。米国のシェール開発ではパーミヤンなどブレークイーブン（損益分岐点）が３０～３５ドルの鉱区もあり、メジャーは来年以降開発投資を増やすことが見込まれる。
油井管の最大需要地である米国の稼働リグカウントは、昨年５月に現行統計が始まった１９６８年以降過去最低の４０４基になった後、徐々に回復。足元、多少の増減はあるものの９００基前後で推移している。
米国内では、掘削は完了しているが生産を開始していない井戸ＤＵＣ（ｄｒｉｌｌｅｄ ｂｕｔ ｕｎｃｏｍｐｌｅｔｅｄ）が７３００カ所ほどある。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は今のところ来年１２月まで協調減産体制を維持する見通しだが、今後の油価の動向によってはさらに米国内での生産用油井管需要が活況になる可能性もある。
新日鉄住金は油井管需要がボトムの時も、国内主力ミルの和歌山製鉄所は７割操業を維持していた。ベースカーゴとして、油井管販売量の５～６割を占めるスタットオイル、シェル、ＢＰ、エクソン・モービル、ペトロナスの５大オイルメジャー向けをはじめとした長期契約（長契）販売が寄与した。
昨年、ＢＰ、シェル、スタットオイルとの長契を更新。今年には、クウェートの国営石油会社向けの耐サワー材を中心とした契約やＵＡＥ向けの契約など大型テンダーを新たに受注した。今下期に入ってから、和歌山製鉄所は熱処理やねじ切りの精整工程も含めてフル生産状況になっている。
世界的な油井管需要回復に合わせて、価格の改定も少しずつ進めてきた。新日鉄住金は２０１５年４月以降、底値圏から約２割の値上げを実施。今後、スポット契約中心に現行値圏内からさらに１０％の値上げを目指す。同じく、米国では直近テナリスやＵＳＳが油井管で５０ドルの値上げを表明しており、他の現地メーカーの追随動向が注目される。
新日鉄住金は今後、引き続き長契をベースカーゴにスポット案件の捕捉、サプライチェーンマネジメント（ＳＣＭ）の深掘りに注力。製品とビジネスモデル双方で差別化を図っていく。「カーボン鋼とハイアロイ（高合金）油井管両方の製造が可能な唯一の一貫サプライヤー」の強みを生かす。また、住友商事との協業・コンビネーションによるトータル・ソリューション・サービスの供給体制、グローバルとローカライゼーション双方への対応を深化させる。
製品面では得意のハイアロイなどのハイエンド品のほか、特殊ねじ継手分野で「クリーンウェル・ドライ」などの環境対応型製品・技術で差別化。和歌山製鉄所の精整ラインの設備投資も実施しており、メジャーでの採用実績を増やしてスポット契約などでの拡販を図る。（後藤 隆博）
