長崎大は２０１８年度から、発達障害のある子どもらを支援できる人材を育てるプログラムを実施する。小中高の教員や保育園の職員らが対象。講義はすべてインターネットを使ったＥラーニングで、離島でも学べる。２６日には長崎市内で講義担当者によるシンポジウムがあり、同大の吉田ゆり教授が「医療や教育、福祉で使える共通言語を作る」とプログラムの意義を説明した。
プログラムは、医療と特別支援教育、双方の視点を踏まえており、発達障害のアセスメントや支援法、関係機関との連携方法を学ぶ。同大の研究者や医師、臨床心理士、県内外の支援者らが講師を務める。定員は４０人で原則は先着順。募集は１２月から。
シンポでは吉田教授や、医師の今村明同大教授が登壇。吉田教授は、支援には関係機関のネットワークが重要とし「大学の役割は専門性でサポートすること。支援者の力量を高めることが必要」と述べた。
今村教授は、生まれ持った発達傾向に加え「保護者との関係や心的外傷（トラウマ）が将来の生きづらさに影響する」と解説。適切な支援により「うつ病や不安症などの２次障害を防ぐことが大切」と呼び掛けた。
問い合わせは、長崎大子どもの心の医療・教育センターに電子メール（kodomonokokoro@ml.nagasaki-u.ac.jp）で。
