厚生労働省の全国油症治療研究班（班長・古江増隆九州大大学院教授）は２９日までに、１９６０年代に本県など西日本一帯で起きた食品公害・カネミ油症の発症の仕組みを解明したと明らかにした。油に混入したダイオキシン類が皮膚の防御機能を阻害し、吹き出物などの症状を引き起こしていた。
細胞には体外から入ってきた物質に反応する「ＡｈＲ」と呼ばれる受容体が存在し、皮膚細胞に特に多い。
研究班は人間の皮膚細胞を用いた実験を重ね、通常の体内ではＡｈＲが種々の物質と結合して遺伝子に働き掛け、皮膚の保護機能を高めたり、臓器の免疫力を調節したりしていることを突き止めた。
カネミ油症患者は、体内に入ったダイオキシン類のポリ塩化ジベンゾフラン（ＰＣＤＦ）が、ＡｈＲと結び付いて活性酸素を大量につくり出し、細胞の老化が促される。その結果、吹き出物や黒ずみなどの皮膚疾患や内臓疾患を発症することが、これまでに分かっていた。
研究班はこれらからＡｈＲが通常の作用をしなくなったのが原因と結論付けた。
研究班はＰＣＤＦをＡｈＲと結合させない対処法も模索。漢方薬に結合を阻害する効果や抗酸化作用があることを見いだし、臨床研究を進めている。
カネミ油症は、カネミ倉庫（北九州市）製の食用米ぬか油にＰＣＤＦなどが混入し、油を使った料理を食べた約１万４千人が全身の吹き出物や内臓疾患の症状を訴えた。厚労省によると、今年３月末現在で認定した患者数は約２２００人。
