住友電工は２月から既設の太陽光発電所向けに後付け可能な監視ソリューションの提供を開始すると発表した。
電力線を通信回線として利用するＰＬＣ技術を用いた既存の監視装置に、新開発のデータの蓄積・解析装置を組み合わせて販売する。
同社がすでに販売している太陽光発電用監視装置は安定した通信で監視ができる点や、通信専用線の敷設費用を削減できることが特徴。現在までに約６千台の販売実績がある。
新たに販売を開始するデータ蓄積・解析装置と組み合わせることで、データの見える化や異常の判定・通知を行うことができる。２０１８年度には太陽光発電所２０サイトでの受注を目指す。監視とデータ蓄積の装置を組み合わせたソリューションは、２月２８日から東京ビッグサイトで行われる国際スマートグリッドＥＸＰＯに出展する。
