主に母乳を介して母子感染したウイルスが引き起こす成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）について、先駆的に感染予防対策に取り組んできた長崎県の事業実施３０周年を記念した講演会が２１日、長崎市坂本１丁目の長崎大医学部であった。
ＡＴＬは、母乳などを通じて感染するウイルス「ＨＴＬＶ１」が引き起こす血液のがん。発症率は５％程度で発症まで４０～６０年かかるとされるが、発症すると治療は難しいという。
当時感染者が長崎県など九州に多かったことから、１９８７年、県の委託事業で長崎大などによる「県ＡＴＬウイルス母子感染防止研究協力事業連絡協議会」が発足。母親が感染している場合、人工栄養（ミルク）への切り替えや短期授乳などの対策に取り組み、成果を挙げてきた。
同協議会会長の増崎英明長崎大学病院長は講演で「県内のキャリア率は明らかに減少し、長崎県の取り組みが全国に発信された」と報告。短期授乳などには課題もあり、最善策として人工栄養を推奨している点などを説明し、「今後ＡＴＬの有効な治療法の開発が望まれる」と述べた。
講演会は同協議会主催。約７０人が参加した。
