情報通信技術（ＩＣＴ）を活用したＮＴＴ西日本（大阪）の鳥獣害対策システムが、昨年１１月から長崎県五島市で導入され、一定の成果を上げている。山中に設置したセンサーがイノシシなどの存在を検知し、捕獲員にメールで場所や時間を知らせる仕組み。収集した出没場所などのデータを地図上に落とし込む機能もあり、わなや柵の設置作業の効率化も期待される。
同市では特に、イノシシが農作物を食い荒らす被害が増えている。市農業振興課によると、野生動物による農作物被害の総額は２０１４年度１２７４万円、１５年度５９２万円、１６年度８８３万円と推移。一方、市内のイノシシ被害は、市として初めて被害を把握した１５年度の８３万円を皮切りに、１６年度は１２０万円と増え、１７年度は判明分だけで約２００万円に上る見込みという。
同システムの赤外線センサーは、動物が通過したときと、わなにかかったときに反応する２種類。特に被害が集中していた同市奥浦地区の山中に１０機ずつ設置した。ＮＴＴ西日本によると昨年１１月から４カ月間、センサー付きのわなで１５匹ほど捕獲したほか、センサーで検知した出没傾向を基に設置したわなで捕獲したケースなどもあったという。
センサーで収集した情報や捕獲場所、わなの設置状況などのデータは、地理情報システム（ＧＩＳ）を使い地図上で一元的に管理する。出没傾向など市や住民で共有したり、より実態に即した捕獲計画を立てたりしやすくなった。
国の補助事業を活用し、事業費は約２３００万円。同市の担当者は「捕獲効率が上がった。今後も有効に活用して鳥獣害対策の基礎資料にしたい」と話した。同社は今後、同様の課題を抱える自治体に対し、システムの導入を働き掛ける予定。
