物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）は１４日、民間企業の基礎研究を支援するため、最新の電子顕微鏡を利用者同士で共有するシェアリングサービスを始めると発表した。参加する企業は購入する場合より低コストで最先端装置を活用でき、先端材料などの研究効率を高められる。鉄鋼・非鉄メーカーでは三菱マテリアルが参画を決めた。
この取り組みは「オープンラボプログラム」と呼ぶもので、第一弾の専用装置としてＮＩＭＳの千現地区（茨城県つくば市）に日本電子製の多機能電子顕微鏡「ＪＥＭ―Ｆ２００」１台が設置された。購入すれば１台約２億円と高額だが、同プログラムでは装置をレンタルで導入し、その経費を利用者が分担して賄うため、例えば今年度の年間利用料は１社３５１万円（税別）と安く済む。
民間企業の参加枠は８～９社で、ＮＩＭＳはすでに化学メーカーを中心に６社と契約を結んだ。
ＮＩＭＳの竹口雅樹電子顕微鏡ステーション長は同日、「日本の科学技術力、産業競争力を効率的に強化することにつながる」と取り組みの意義を強調した。
