チーズの輸入が伸びている。近年は健康機能が再認識されたこともあり、主に酒のつまみとしてシニア層を中心に消費をけん引。日本のチーズ業界は約８割を輸入に依存しており、横浜港は輸入数量、金額とも全国の４割を占め、いずれも３９年連続でトップを誇る。日本と欧州連合（ＥＵ）の経済連携協定（ＥＰＡ）の批准・発効で関税引き下げが実現すれば輸入がさらに増え、多彩なチーズが気軽に味わえそうだ。
横浜税関によると、２０１７年の全国の輸入数量は前年比５・９％増の２７万３千トン、金額は２２・６％増の１３０３億５４００万円と順調に推移した。全国シェアをみると横浜港は数量で４３・４％、金額で４２・７％を占めた。現在の手法での統計が始まった１９７９年以降、ともに３９年連続で１位で、２位の神戸港、３位の川崎港を大きく引き離している。
横浜港で輸入実績が高い理由について、同税関は、古くから乳製品を扱う低温倉庫が立地するほか、大手乳業メーカーの工場が県内にあるためとみている。
森永乳業の担当者は、シニア層による消費拡大がチーズの輸入が順調に増えている要因に挙げる。定年退職を迎えた「団塊の世代」が自宅で酒を飲む機会が増えるようになり、おつまみとしてチーズを食べる機会が増えている、という。
同社の商品では「無垢（むく）」など従来よりも濃厚な味に人気が高まっている。「クリームチーズにかつお節としょうゆを掛けたり、ワサビしょうゆに合わせるとおいしい」などとアレンジメニューも周知が進んでいるという。
チーズの健康機能への関心の高さも消費を後押ししている。国内に流通する全量を横浜港で扱っている米国産粉チーズ「クラフトパルメザンチーズ」について、同社担当者は「普段の料理に栄養価値を高めることが可能。みそ汁に振りかけるなど新たな発想で幅広く使われている」と説明する。
国別での輸入先は全国、横浜港とも欧州が全体の３分の１を占めるが、欧州に比べると、日本は１０分の１の消費量にとどまっており、「日本はまだ伸びていく可能性がある」と担当者。日欧ＥＰＡが発効すれば、欧州産チーズに課せられた３０％ほどの関税が段階的に低減されることで欧州産のチーズが安価で提供できるようになる。
担当者は「まだ日本で知られていない多くの種類のナチュラルチーズを紹介していきたい」と意気込んでいる。
