自動車の動力構造の変化が毎日の紙面をにぎわす中、東海地区の自動車生産に占めるＨＶ・ＥＶの割合は着実に上昇している。最大手のトヨタ自動車がこのほど策定した修正年計でも、ＨＶ・ＰＨＶの生産計画が公表され、２０１９年は１７年実績比で３２％も完成車生産が増える見通し。ＨＶの普及で内燃機関がなくなることはないが、エンジンの小型・軽量化などで特殊鋼などの使用原単位は緩やかに減少しそうだ。
業界筋によれば、トヨタ自動車の２０１８～１９暦年のＨＶおよびＰＨＶ生産計画は、国内外ともにますます増加する見通し。
１８年は、１６０万台超で１７年比４・５％増を見込む。既存車種のＨＶ化が進むほか、ＰＨＶも個人住宅のインフラ整備が進むことなどで増加を見込む。国内生産は１００万台で同７・４％減少する見込みだが、その分海外生産を増やす。海外では６２万台を生産する計画（同３１％増）。
また１９年はさらに生産を増やす計画だ。国内外合わせて２０５万台を見込んでおり、１８年比で２６％増、１７年比では３２％も増える計画になる。
今年一服感が出る予定の国内生産も１２４万台を見込んでおり、１８年比で２４％増、１７年比では約１５％増となる。また海外も８１万台を計画しており大きく伸びる。
また、トヨタ以外の自動車メーカーでも、ＨＶ生産比率の上昇を計画するところが大半で、日産などではＥＶも相当に伸ばしたい考え。
鉄鋼業にとっては、ＨＶやＰＨＶではそれほど鋼材使用原単位が変化することはなく、逆に動力モータや周辺部品などで電磁鋼板や磁石などの需要増にもつながる。
そうした動きに軽量化によるハイテン鋼比率の拡大などが加わり、ここ数年で自動車と鉄鋼の関係は変化が進みそうだ。地区ＣＣや特殊鋼扱い筋では、今から変化への対応策を真剣に模索しているところが多い。
