大同特殊鋼（社長・石黒武氏）は９日、日本企業の新卒採用手法としてはまだ採用例の少ない「ダイレクトリクルーティング」を２０２０年卒の新卒学生の採用活動から導入することを決めたと発表した。一般生活者に企業の活動内容を知らせる機会が少ない中、企業が求める人材を同社が自ら探し出し、直接学生にアプローチして採用につなげる。
ダイレクトリクルーティングは、海外ではスタンダードともいえる採用手法。日本でも、売り手市場が加速して人材流動性が高まり、スマートホンやＳＮＳの普及により、同手法を導入しようとする企業が近年増えている。
同社は、ＢtoＢの取引が多く、学生などに自社の企業活動を認知してもらう機会が少ないため、従来手法であるエントリー型（大学就職部や求人サイトを通じて募集し、学生側のエントリーを待つ）に加え、自社が直接人材を探し、学生に企画やイベントを提案するオファー型の採用手法を導入することにした。
このため、新卒採用広報サービスを手掛ける「オファーボックス」（運営者・アイプラグ、本社・大阪市、社長・中野智哉氏）と契約し、１９年２月末までのインターンシップ期間からダイレクトリクルーティング手法を活用することにした。
オファーボックスで作成した学生のプロフィールなどを参考に、同社から積極的にコンタクトを取り採用につなげる。
ダイレクトリクルーティングは、企業側からのアプローチになるため、動機形成のために採用担当者の工夫がより求められる。
