【ＩＷＣ脱退後】どうなる日本の「クジラ食」　写真特集

調査捕鯨で北海道・釧路港に水揚げされたミンククジラ＝２０１７年９月、右はＩＷＣを巡る経過

　１９５０年代から７０年代前半の間、小学生だった世代にとってクジラのベーコンや竜田揚げは学校給食の定番だった。割安な食材、児童のタンパク源として当時は親しまれてきた。給食関連の資料では魚肉ソーセージやマーガリンにも使われたとあり、「国民総鯨食時代」だったと紹介されている。

　１９８２年に国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）が商業捕鯨の一時中止を採択、８７年に調査捕鯨を始めるまでに給食どころか食卓で見る機会はめっきり減った。筆者が学生バイトとして働いていた日本料理の店主が「きょうは珍しくお肉が入ったから」とクジラ鍋をふるまってくれたのは約３０年前。すでに懐かしい味になっていた。それでも日本の食文化だと思ってきたが、今や鯨肉消費は低迷、消費者の関心はそれほど高くない。国内消費は１９６２年は約２３万トンあったが、最近は年約５千トンと低水準で推移。「高級食材」「珍味」の部類に入れる場合もある。

　それでも１０数年前から、学校給食の場で特に和歌山県や山口県など捕鯨基地ゆかりの土地などでは鯨肉の学校給食が徐々に復活、全国に少しずつ浸透しつつあるようだ。１０年近く前の取材調査データで恐縮だが、給食を出している全国の公立小中学校約２万９６００校のうち、１年間で一度でも鯨肉を給食として出した学校は１８％、５３５５校（２０１０年９月５日の共同通信記事）に上っている。献立はやはり竜田揚げが多いが、オーロラソースあえなど新メニューもあるという。

　商業捕鯨の復活までさまざまなハードルがあるが、食文化として再び普通に食卓に登場する可能性、その素地はあるかもしれない。反捕鯨国にとっては、海洋資源あるいは希少動物としてのクジラの捕獲は受け入れがたいかもしれないが、失いつつあった食文化の再生について考えるいい機会になるかもしれない。まずはこの数十年の捕鯨にかかわる歴史について写真を通して考えていきたい。（まとめ　共同通信＝柴田友明）　

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クジラ保護推進のための宣言を採択した国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）総会＝２０１８年９月１３日、ブラジル・フロリアノポリス（共同）

【国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）】　クジラ資源の保存と捕鯨産業の秩序ある発展を目的に国際捕鯨取締条約に基づき１９４８年に設立された国際機関。日本は５１年に加盟した。当初は捕鯨国でつくる資源管理機関だったが、反捕鯨国が増えて８２年に商業捕鯨の一時停止が採択された。水産庁によると８月時点で加盟国のうち捕鯨支持国は日本やノルウェーなど４１カ国、反捕鯨国がオーストラリアやブラジルなど４８カ国。捕鯨支持国との反捕鯨国が激しく対立している。　

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