約450年前の長崎開港以来、キリスト教の拠点など重要施設が置かれた県庁跡地（長崎市江戸町）について、文化的価値の検証などに取り組む「長崎県庁跡地遺構を考える会」（共同代表・片峰茂前長崎大学長ら4人）は21日、同市で第2回総会を開催。長崎の歴史を軸とした新たな研究会構想、シンポジウムの11月開催などが報告された。
同跡地に関して県は、地下に遺構が残る可能性は低いとみて、県が広場などを、市が文化芸術ホールを整備する方針。県内外の学識者らでつくる同会は徹底した遺跡調査の必要性を訴え、共同代表が参考人で出席した今月の県議会総務委員会では、県側から「調査で予断を入れずに確認したい」との見解を得ている。
総会では、県の徹底調査の確実な実行に向けて、活動方針を活発に議論した。
また、片峰氏は「21世紀の中で長崎の歴史をどう位置付けるのか。新たな学問体系と組織ができないか」と提起し、長崎大多文化社会学部の木村直樹教授が研究会構想を説明。いわゆる“長崎学”について人文・社会系の学問を中心とした研究の深化、若手研究者育成などを目指すという。今後、内容を詰める。
6月に続く第2回シンポジウムは11月17日午後、長崎大の中部講堂でデ・ルカ・レンゾ神父らが講演する予定。
