これからの住宅は“資産”

―ユーザー版2019年春季号から

© 株式会社住宅産業新聞社

 猛威を振るった花粉も峠は越えたようだが、まだマスクは手放せなさそうで、予断を許さない感もある。だが、日本各地で季節外れの大雪に驚かされたのも束の間、穏やかな春らしい空が戻ってきた。また、町を歩くと何かしら華やいだ感がするのも、進入学の児童・生徒、企業の新入社員たち〝ぴかぴかの一年生〟の初々しい姿が、目に付くからかもしれない。

 住宅の購入を検討するにあたっても、前向きな気分になる季候の良い春先が望ましい。この4月から国の住宅購入支援策が、さまざまに拡充された。特に、品質の良い住宅については、長く住み継ぐとの国の方針もあり、補助金など手厚い支援も。初めから質の高い状態で建てておけば、その後のメンテナンスも楽だ。しかも快適で安全な暮らしが確保できる。住宅展示場には最新のモデルハウスが建ち並んでいるはずだ。

 最近の動きで注目したいのが、新築時からの建物維持管理の重要性。売却時に建物価格を独自の基準で査定し、市場価格よりも高く売買できるようにする。手間はかかるが、家は資産でありその価値のための維持管理でもある。供給企業も手厚いサポートも用意しており、これを利用するのも手だ。

 一方で、これまで戸建住宅市場で存在感を示してきたZEH(ネットゼロエネルギー住宅)。太陽光発電など再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)の買取価格の先行きが不透明になる中で新たな動きも出はじめている。従来のように売電で返済の一部に充てるのではなく、蓄電して自家消費に充てる方向性が強まってきたという。実際、売電価格に一喜一憂するよりも自宅で作ったエネルギーを、家族で使う方が健全な気もする。