健全な運動部活動の在り方を考える長崎県教委の研修会が6日、長崎市内で行われ、本年度から適用されている部活動のガイドラインについて、各校の実情に応じて多様な運用をするように求めた。
練習の長時間化や教職員の働き方改革が課題に挙がる中、国の方針に基づいて長崎県は昨年10月にガイドラインを策定。高校は週1日の休養日を設け、活動時間（試合を含む）が週16時間を超えないよう目安を明示している。
研修には県立高校の校長ら90人が参加。講師を務めた全日本柔道連盟（全柔連）の田中裕之参事は、部活動は学校生活の一部という前提で「部活動の位置付けはすべての学校で異なる。競技によって同じ時間でも疲労度が違う。ガイドラインはあくまでガイドライン。自らが持つ教育の理想を追求し、決めるのが校長の役割」と述べ、管理職の自主性が重要だと指摘した。
長崎県教委体育保健課の松崎耕士課長も「生徒の立場に立って、バランスの取れた生活と成長の確保、スポーツ障害の予防、意欲の向上につながるように運用してほしい」と呼び掛けた。
