本来なら食べられるのに廃棄されてしまう「食品ロス」について、インターネット調査サイト「リサチャン（リサーチ＠ナガサキ）」が長崎県民アンケートをしたところ、6割以上の家庭が「出る」と回答。食品ロスを減らすため、食べ残しや賞味期限切れを避けるよう心掛けているとした。
18歳以上の長崎県内在住モニター248人（男103、女145）が回答した。年代の内訳は20代以下19人、30～40代99人、50代以上130人。
家庭から食品ロスがどれくらいの頻度で出るかを選択式で尋ねると、「頻繁に」は6％にとどまったが、「たまに」は58％に上り、合わせて全体の3分の2を占めた。「ほとんど出ない」は34％だった。
食品ロスを減らす実践例は複数選択式で質問。「残さず食べる」と「賞味（消費）期限に注意して食べ忘れない」がそれぞれ66％前後に達した。以下「冷蔵庫や保管場所にある食品の在庫をこまめに確認する」39％、「食べきれなかったものを工夫して使い切る」38％、「ばら売りなどを活用し必要な量だけ買う」37％－などと続いた。
自由記述では、食品ロスを減らす上で自治体や企業に求めることを質問。「ばら売りを安くする。まとめ買いをする方が安いとロスが出やすい」（20代女性）、「飲食店員はご飯の量や食べないおかずを事前に客に尋ねる」（40代女性）といった声が寄せられた。家庭での工夫としては、野菜の皮も調理したり、福祉施設や生活困窮者に無償で提供する「フードバンク」を利用したりしていた。
食品ロス対策を巡っては、九州7県が小盛りメニューやばら売りを推進する店を「九州食べきり協力店」に登録（県内は約200店）。環境省は宴会の開始後30分と終了前10分には自席で料理を味わう「3010（サンマルイチマル）運動」を提唱している。これらの取り組みについては、7割以上が「知らない」と答えた。
