※新建ハウジング紙面から
地震予知研究の最新動向にからめ災害対応策を指南
あす3月11日で、東日本大震災から9年。最新の地震予知研究では大地震発生前に様々な兆候があることが分かってきている。地震予知研究の第一人者の一人で、前兆現象の研究者としても知られる東海大学教授で海洋研究所所長の長尾年恭さんは、1月に東京都内で開催された日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）の全国大会で、今後30年以内に高い確率で発生するとされる南海トラフ巨大地震と首都直下地震を踏まえながら、最近の地震予知研究の動向や災害への対応策などについて講演した。講演内容を抜粋して紹介する。
国の地震予知計画が始まって50年が経過する。この間、地震計のネットワークや地殻変動の観測網に数千億円が投じられ・・・・
⇒ 続きは、最新号『新建ハウジング』紙面 （3月10日号）に掲載しています。
