長崎県保険医協会（本田孝也会長）が新型コロナウイルス感染症の影響に関し県内医療機関に実施したアンケートで、マスクや消毒液が不足しているとの回答が、それぞれ9割超に上った。同協会は「悲痛な叫びが殺到している。実態を示しながら行政に働きかけたい」としている。
同協会会員の医科、歯科を対象に16日から18日にかけ実施し、556機関が回答（回収率42.8％）。マスクなどの用品について、40.5％が「非常に不足している」と答え、「不足している」「少し不足している」を合わせると95.9％を占めた。同様に、手指消毒液は92.3％、使い捨て手袋は67.5％が不足と回答。不足しているその他の用品は防護用ガウン、ゴーグル、保護眼鏡などが挙がった。
「行政に望むこと」（記述式）では、「住民への正確な情報提供」「積極的にPCR検査を」などと要望。「防御用具がそろっていないため、無自覚の感染者が来院したら感染リスクが高い」「海外のように営業停止、診療所閉鎖など起こらないか心配」などの懸念が寄せられた。
同協会は23日、マスクと消毒液不足の改善を求める要望書を県に提出。県側は「検討する」とした。県によると、国の緊急対策で本県に配分される医療機関向けマスクは15万7千枚で、全量が届く前に必要数は県備蓄分で補い、18日までに各地の医師会へ発送した。
