国指定史跡「長崎原爆遺跡」の一つ、「旧城山国民学校校舎」（長崎市城山町）の一部が戦後に建て直されたものであることを、長崎市被爆継承課の奥野正太郎学芸員が確認した。決め手になったのは1枚の写真だった。
写真は長崎原爆被災者協議会（長崎被災協）初代会長、杉本亀吉さんの遺族が4月に長崎被災協へ寄贈した遺品に含まれていた。撮影時期は1949～51年とみられ、撮影者は不明。校舎復旧に向け、階段棟に接する北側の校舎が解体されている様子が写っている。
奥野さんは約6年前から被爆校舎の国指定に関する調査を通して、教室棟の一部は被爆後に建て直された可能性があるとみていた。市が所有する被爆直後の校舎の写真（45年撮影）と、改修工事後の校舎の写真（55～57年撮影）を比べるなどしたところ、窓の形や教室棟の高さ、教室棟と階段棟の内部のコンクリートの打ち方が異なっていたからだ。
ただ、市立城山小の記念誌「平和」（76年発行）には、48年11月から51年9月にかけ改修工事が行われた記録はあるものの、具体的な内容や写真はなかった。今回、奥野さんはこれまでの情報を総合し、教室棟の一部は被爆後に建て直されたもので、79～84年の城山小の現校舎建設時に大半が解体され、一部だけ残されたと結論づけた。
杉本さんは被爆時、城山地区の町内会役員で戦後は市議となり、城山小の復興後援会の会長も務めた。同校の代表的なモニュメントのひとつ「少年平和像」の建設を計画し、復興に大きく携わった。長崎被災協に遺品を寄贈した杉本さんの息子、浩太郎さん（72）は「過去を未来に引き継ぐため寄贈した。新発見があり、うれしい」と話した。
奥野さんは「ほかにも家に被爆に関する資料が眠っているケースはあると思う」と語り、市は長崎原爆に関する研究を進めていくため、市民に情報提供を呼び掛けている。
