長崎県内小学校に配置されている英語専科教員を対象にした初の研修会が24日、長崎市元船町の大波止ビルであった。実践報告のほか、意見交換では授業の進め方や児童との接し方など、日ごろ抱えている悩みを共有した。
学習指導要領の改定に伴い、本年度から小学5、6年で英語が教科になった。県教委は英語を専門的に教える専科教員を2018年度から採用し、現在26人が10市町に配置されている。研修会は教員同士の情報共有を図ろうと、県教委が初めて開き、全26人が参加した。
教員らは3、4人のグループに分かれて意見交換。複数校を掛け持ちしている教員からは「教材の持ち運びが大変」「学校によって進み具合に差が出てしまう」などの声が上がった。
3年目の“先輩”教員からは使いやすい補助教材や、外国語指導助手（ALT）と連携した授業方法などのアドバイスも。雲仙市立愛野小の朝野仁之教諭（30）は「子どもの個性を把握するのが難しく手探り状態。中学、高校も見据えた指導法や連携は参考にしたい」と話した。
