旭化成ホームズ（東京都千代田区）は6月29日、オンライン記者勉強会を開催。新型コロナウイルス対応で広がる在宅ワークの実態調査も発表され、個室数が少ない自宅ほどLDを仕事場所にしたり、また夕食の時間が早まる傾向にもあることなどが分かった。4月10～13日に本調査を行い、戸建て持家のある人は1971人が回答した。
在宅ワークの場合、5LDK以上であれば「専用個室」が54％を占め、「ダイニングテーブル」「LDのカウンター」「LDのローテーブル・コタツ」は合計で27％だが、4LDKだとLDなどが44％、3LDK、2（L）DKは50%と高くなる。また核家族で小学生以下の子どもがいる場合は49%だが、二世帯住宅による親同居でキッチンが1つの場合は28%と低く、子どもが小さい間はLDで見守りながら仕事をするが、親同居では行いにくい傾向にある。夕食の開始時間は在宅ワークで19時以前の夕食率が8%から32％となり、平均夕食時間は57分早まり19時28分となった。
旭化成ホームズでは共働きで1名のみ在宅が週1～2回勤務ならLDのコーナーを子どもの勉強机と兼用で在宅ワークに利用、在宅が週3日以上なら個室の検討も必要と分析。家づくりも変化が迫られるとした。同社のくらしノベーション研究所顧問の松本吉彦氏は、「1960～70年代、職住分離の時代にニュータウンに大量の住宅が供給された時代があり、ハウスメーカーが今あるのはこのおかげとも言える。職住融合となったこのコロナ禍への対応は生き残りの条件となる」と説明した。
