テレワークと在宅勤務の違いとは - メリット・デメリットと併せて解説

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今は新しい働き方がいろいろと模索されており、テレワークもそのうちのひとつです。離れた場所からでも仕事ができるテレワークでは、出社することなくさまざまなタスクをすることができます。しかし、自宅でも仕事ができることから、テレワークと在宅勤務の意味を混同してしまう人もいるかもしれません。

この2つは似た意味は持ちますが、正確な意味合いは異なります。本稿ではその違いについて説明していきます。

在宅勤務はテレワークのひとつ

テレワークと在宅勤務は、その意味が混同されるケースがよくあります。テレワークとは情報通信技術を活用することで、離れた場所からでも仕事ができるという働き方を指します。 そのテレワークを活用し、自宅で仕事をすることが在宅勤務となります。すなわち、在宅勤務とはテレワークを活用した働き方の形態のひとつなのです。

テレワークの定義とは?

テレワークは環境さえ整っていればどこでも仕事ができるため、自宅以外にもカフェやレンタルオフィスなどでも作業が可能になります。また、出社の必要がなく、仕事をする「時間」も「場所」も選べるので柔軟な働き方をすることができます。

テレワークの種類

フレキシブルな働き方に対応ができるテレワーク。それゆえ、テレワークの中にもいろいろな形態がありますが、働き方は雇用と自営に大きく分けられます。テレワークもこの2つに合わせて、雇用型テレワークと自営型テレワークに大別できます。いくつか代表例を紹介していきましょう。

(1)雇用型テレワーク

在宅勤務

在宅勤務はテレワークを活用して自宅で仕事をする働き方です。在宅勤務は完全に出社を不要とする場合や、必要に応じて週の数日を在宅勤務にするなど、企業によってルールは異なります。 働く側は出勤と退勤の時間を削減することができ、企業側には交通費やワークスペースの削減などのメリットが得られます。ただし、出社しないことでコミュニケーションが不足したり、企業が従業員の仕事を管理しにくいなどのデメリットもあります。

モバイルワーク

モバイルワークとは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの端末を使って、社内のパソコンにリモートアクセスしたり、専用のシステムやクラウドサービスを活用したりなど、社外からテレワークを活用して仕事をする働き方です。 営業職が移動の時間や空いた時間、顧客先などでよく活用している働き方であり、モバイルワークでは時間を無駄にすることなく仕事を進められるというメリットがあります。

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務とは、会社とは別にサテライトオフィス、テレワークセンター、スポットオフィスなどのテレワークができるワークスペースを準備して、働く側は会社ではなくそれらのワークスペースに出社し、仕事をします。 サテライトオフィス勤務では、会社が遠くて出勤できない場合や、自宅にテレワークの環境が整えられない場合などに対応することができます。

(2)自営型テレワーク

自営型テレワークでも、情報通信技術を活用して離れた場所から仕事をすることに変わりはありませんが、自営なので基本的にはテレワークに必要な環境を自分で準備し、自ら営業活動を行って仕事を得る必要があります。 また、自営型テレワークでは専業性や独立自営の度合いが高いSOHOと、クラウドソーシングサイトなどで副業的に仕事を得ている内職副業型勤務の2種類があります。

在宅勤務型のテレワークのメリット3選

今は、いろいろな働き方が模索されている時代ですが、その中でもテレワークの注目度が高くなっています。テレワークの注目度が高い理由としては、得られるメリットが大きいということがあります。

メリット1 通勤時間で疲弊しない

在宅勤務型のテレワークで得られる大きなメリットは、出社する必要がなくなることです。出社しなくてもよいので、通勤と退勤の時間がなくなります。そのため、通勤ラッシュで仕事をする前に体力を使ったり、仕事終わりで体力がない状態で退勤したりなどで心身を疲弊させてしまう事態を避けられます。

メリット2 生産性の向上

在宅勤務型のテレワークでは自宅で仕事をすることができ、通勤や退勤の時間も必要なくなります。 そのため、時間を有効活用しやすくなり、働く側は仕事と私生活のバランスを良い状態で保ちやすくなります。また、仕事と私生活のバランスが良い状態で保つことは生産性の向上にもつながります。

メリット3 ワークライフバランスの実現

在宅勤務型のテレワークでは仕事をする場所や時間を柔軟に対応させることができます。そのため、企業側は育児や介護などを理由に働けない状態にいる優秀な人材を確保でき、働く側もそのワークライフバランスを保ちながら働くことができます。

在宅勤務型のテレワークのデメリット3選

在宅勤務型のテレワークではいろいろなメリットが得られますが、デメリットもあります。在宅勤務型のテレワークで働こうとしている人や、導入を検討している企業などは、そのメリットとデメリットの両方を把握しておくとよいでしょう。

デメリット1 仕事とプライベートの切り替えが難しい

在宅勤務型のテレワークは自宅で仕事します。プライベートな空間で仕事をすることになるため、気持ちの切り替えが難しいと感じてしまう人もいます。 また、在宅勤務型のテレワークは出社をしないため、上司や職場の仲間に見られて仕事をするということもありません。その結果仕事に集中できず、本来は生産性が上がるはずの在宅勤務型のテレワークで生産性を落としてしまうという人もいます。

デメリット2 長時間労働になりやすい

在宅勤務型のテレワークでは仕事とプライベートの切り替えが難しいと感じる人もいます。そのため、仕事に集中できず気がつくと長時間労働になっている場合があります。 また、真面目に仕事に取り組み過ぎても長時間労働となってしまうケースがあります。もし長時間労働になっていたとしても、上司や職場の仲間の目がなく注意されないので、自分でも気づかないこともあるでしょう。

デメリット3 コミュニケーションが取りづらい

在宅勤務型のテレワークではチャットツールやビデオ会議などは活用しますが、職場で顔を合わせて仕事をする場合と比べると、どうしてもコミュニケーションが不足してしまいます。 コミュニケーションが不足すると情報の共有化や仕事の連携などがうまくいかなくなってしまう可能性があります。また、上司も部下とのコミュニケーションが不足すると、正しく部下のマネジメントができなくなってしまうこともあります。

在宅勤務型テレワークがうまくいかない企業の特徴

デメリットはあるものの、それを補って余りあるメリットがあるため、在宅勤務型テレワークを導入する企業は増えています。 ただ、業種や企業規模などによっては、在宅勤務型テレワークが働き方として適しておらず、導入してもメリットが得られないということもあります。 そのため、在宅勤務型テレワークは導入する前に、その仕事がテレワークに適しているものか判断する必要があります。

特徴1 評価制度が実態にあっていない

オフィスでの勤務を前提とした評価になってることが多いため、在宅勤務型テレワークでは上司が部下の仕事を把握しづらく、これまでの評価制度では正しい評価ができなくなってしまう恐れがあります。 また、成果を評価基準にしようとしても、仕事内容によって成果が明確な数字や物で判断できないケースもあり、不平等となってしまうこともあります。 評価は従業員のモチベーションや不満などにつながるため、場合によってはテレワークに合わせて評価制度も変更しなければなりません。

特徴2 セキュリティを管理できない

テレワークではネットを通して仕事をするので、セキュリティに関する大きなリスクが発生することを把握しておかないといけません。 特に企業情報や顧客情報、個人情報などの重要な情報を扱う仕事の場合は、ウイルスや不正アクセスなどのセキュリティ対策や、適切に管理するために端末やデータ、資料などの扱い方を社内ルール化するなどの情報漏洩へのリスクに備える必要があります。

特徴3 コミュニケーションを社員任せにする

在宅勤務型テレワークのデメリットとして、コミュニケーション不足になりやすいということがあります。コミュニケーションが不足してしまうと、チームワークが乱れてしまう原因になりかねません。 そのような状態に陥らないために、チャットツールやビデオ会議などを活用して定期的な会議を行い、従業員同士のコミュニケーションをサポートする必要があります。

テレワークと在宅勤務の違いを把握しよう

テレワークを導入すればいろいろなメリットを得られます。しかし、テレワークの意味を間違って把握していれば、得られるメリットやデメリット、また導入の際に注意すべき点などにも影響してしまいます。 正しくテレワークのメリットを得て、デメリットへの対策ができるように、テレワークや在宅勤務などの違いを明確に理解しておきましょう。