～認知度向上キャンペーン向けに高いビューアビリティ＆完全視聴率を実現～
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Desk, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO：ジェフ・グリーン、Nasdaq: TTD）は、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、広告配信プラットフォーム事業を展開する株式会社fluct（本社：東京都渋谷区、代表取締役：望月 貴晃）が運営するサプライサイドプラットフォーム（SSP）「fluct」と接続し、RTB取引を開始したことを発表いたします。
この接続により、すでにfluctが提携している17,000以上のウェブおよびアプリ面における動画広告並びにディスプレイ広告のフォーマットやメディアへの配信が可能になります。さらに、The Trade Deskとfluctがともにより良い動画の広告商品を創出していくことにより、国内外の「The Trade Desk」を利用する広告主に、よりキャンペーンの目的やニーズに合わせてカスタマイズされたインベントリを提供可能になります。特に、認知度向上を目的としたブランディングキャンペーン向けに効果的とされる動画広告のアドフォーマットにおいては、高いビューアビリティおよび完全視聴率を実現しました。
株式会社fluctの望月貴晃代表取締役は、「動画広告市場が年々拡大していく中で、オムニチャネルに対応し動画広告の分野でリードする独立系DSP（デマンドサイドプラットフォーム）であるThe Trade Deskと提携したことを嬉しく思います。今回の提携により、fluctをご利用頂くパブリッシャーに対して、収益パフォーマンスを最大化できる機会を提供可能になることを確信しています。」と述べています。
The Trade Deskの日本担当ゼネラルマネージャーの馬嶋慶は、次のように述べています。「このたび、fluctとの接続により、日本市場において更なる動画およびディスプレイ広告のインベントリへのアクセスを拡充できることを大変嬉しく思います。今回の接続で、fluctが提携する豊富なウェブ広告やアプリ広告の広告商品の創出を共同で進めていくことで、更なる選択肢を広告主に提供できます。The Trade Deskでは、引き続き広告主に対してブランドセーフな環境で広告配信できる透明性の高いDSPを提供するだけでなく、今後注目されるコネクテッドTVやDOOH（デジタル屋外広告）などの新興メディアを含むインベントリの拡充に注力していきます。」
【株式会社fluctについて】
株式会社fluctは、2008年からメディアの収益化に取り組んでいます。運営するSSP「fluct」は、高度なアルゴリズムによるフロアプライス設定と配信比率調整、配信面精査などを行い、17,000以上のメディアやアプリに、最適な広告配信を行っています。SSPとして初めて、音声コンテンツと動画コンテンツにおいてもプログラマティック広告による収益化支援が可能で、動画配信アプリの広告モデルによるマネタイズに特化した「fluct instream video for app」を提供するなど、プログラマティック広告による音声・動画コンテンツの収益最大化支援を強化しております。また、ブランドセーフティ(※1)やビューアビリティ(※2)、アドベリフィケーション(※3)などについても、より広告主、メディア・アプリ、ユーザーにとって信頼性の高い広告取引が可能になるように取り組んでまいります。
※1)ブランドセーフティ：広告が不適当な掲載場所に表示されることによるブランド毀損を防ぐこと。
※2)ビューアビリティ：広告を掲載したインプレッションのうち、実際にユーザーが閲覧できる状態にあったインプレッションの比率。
※3)アドベリフィケーション：広告主のブランド価値を保護し、ユーザーが認識できる場所に広告が掲載されるよう配信をコントロールする、広告価値毀損測定の仕組み。
【The Trade Deskについて】
The Trade Deskは広告バイヤーを支援するテクノロジー企業です。広告バイヤーはThe Trade Deskのセルフサービス型クラウドベースのプラットフォームを通じて、ディスプレイ、動画、オーディオ、ネイティブといった広告フォーマット全般にわたり、より表現力のあるデータドリブンなデジタル広告キャンペーンを、PC、モバイル、コネクテッドTVなど多数のデバイス上で、作成、管理、最適化できます。主要なデータパートナー、インベントリパートナー、パブリッシャーパートナーを統合することでリーチと運用効率を確実に最大化し、Enterprise™ APIによりプラットフォームのカスタマイズが可能になります。The Trade Deskは米国カリフォルニア州ベンチュラに本社を置き、米国、欧州、アジアにオフィスを構えています。The Trade Deskに関する詳細はhttps://jp.thetradedesk.com/aboutまたはFacebook、Twitter、LinkedIn、YouTubeをご参照ください。
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【本件に関するお問い合わせ】
The Trade Desk Japan K.K. 担当： 本宮
MAIL： michiyo.hongu@thetradedesk.com
